働き方改革関連法が成立の背景から、すでに日本企業では「働き方改革に取り組んでいる」企業は７７．１％（日経社長100人アンケート 2018-10-22）と過半数を大きく超え、日本企業全体でスタンダードな活動となってきています。しかしながら、取り組み企業の中には、働き方改革に取り組んでいながらも「生産性向上」や「従業員満足度向上」など実施効果に直接繋がっていないという声があるのも事実です。
このような背景の中、はたらく未来研究所では働き方改革推進に特化した研修プログラムを開発。「改革推進のロードマップ作りの支援」から「在宅勤務の制度構築」や「フリーアドレス導入に対する社員研修」などのプログラムを、多岐に渡る専門分野のフェローと連携し開発し、提供を開始する運びとなりました。
【サービス内容】
すべての研修プログラムが「働き方改革」に沿って、それを様々な角度から追求する内容になっています。企業、産業界がめざす労働生産性の向上は、ただ働く場所の形態を変えたり、働く条件や制度を変えれば、目的が達せられるものではありません。それだけではまだ道半ば。「働き方改革」を成功に導くために肝心なことは、新しく決めたことやつくったものを、いかに上手に使いこなしていくかということです。
「働き方」の答えを見つける、そんな実践的な研修です。どれも受講者同士のディスカッション、発見や気づきを大事にしたワークショップスタイルの研修として、一社単独、あるいは数社合同のオープン研修が可能となっています。
経営幹部の皆様をはじめ、管理職、一般社員の方々の、すべての意識や価値観が一つの方向に向かい、「改革」という言葉にふさわしいエネルギーを手にしていかなければなりません。はたらく未来研究所の研修プログラムはこのようなアプローチで改革推進に貢献していきます。
【研修カテゴリー：研修タイトル】
- マネジメント：働き方改革プロジェクトの進め方
- マネジメント：フリーアドレスマネジメント
- マネジメント：オープンイノベーションで知見を広げる
- 環境組織風土：働き方・職場環境コミュニケーション
- 環境組織風土：メンタルマネジメント
- 環境組織風土：整理収納と情報管理のルールづくり
- 環境組織風土：従業員に対する健康経営
- 環境組織風土：職場で疲れた脳を活性化
- 形態・制度：「会議」を変えれば会社が変わる！
- 形態・制度：テレワーク推進の手法と制度設計
- 形態・制度：ダイバシティマネジメント
- 形態・制度：時短社員を部下に持つマネジャーの管理術
- 形態・制度：兼業・副業の解禁とジョブリターン制度
その他、働き方改革推進に関わるプログラムの開発を進めています。
商 号： 一般社団法人はたらく未来研究所
代表理事： 本田 栄一
設 立： 2015年 5月 （2016年11月 一般社団法人はたらく未来研究所へ設立・改組）
事業所 ： 東京都港区南青山１－１５－２２ ヴィラ乃木坂２F
事業内容
・調 査： はたらく人、はたらく環境に特化した調査の設計、実施、集計、分析。
調査結果をもとにセミナーなどの企画・実施
・教育研修： 専門家の人的ネットワークを活用した教育研修の提供
・広 報： 働き方や女性活躍に関する一般書籍、電子書籍の発行
主要取引先： 電通グループ、リクルートグループ、ほか上場企業多数
