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WiTricityによるEV向けワイヤレス充電技術と製品
WiTricityは、マサチューセッツ工科大学（MIT）でEVのワイヤレス充電技術を開発していた研究室のメンバーがスピンアウトし、2007年に設立した先端技術企業です。
同社のワイヤレス充電システム「WiTricity Halo™」は「磁界共鳴方式」を採用し、地上に設置された送電パッドと、EVに取り付けられた受電パッド（レシーバー）との間で、磁界を共鳴させることで電力を供給します。EVと充電機器とをコードでつなぐ必要がなく、EVを送電パッドの上に停車させ、エンジン（パワースイッチ）を切るだけで、自動で給電が開始されます。標準伝達電力は11kwで、ケーブルが必要なレベル２充電システムと同等の電力転送効率、充電時間で充電が可能です。車両側レシーバーは、PHEV、BEVなどに適用できます。既存のEVへの後付けも車種によっては可能です。
また、V2H（Vehicle to Home）やV2G（Vehicle to Grid）の技術を用いて、常にEVをワイヤレスで繋げておくことで可能にする、分散電源・非常電源としての活用ほか、将来は充電装置を道路内に埋め込んで設置することによる、走行中充電も期待されています。
■ウォールボックス
ウォールボックスには、グリッド供給を充電パッドに供給する高周波エネルギーに変換するために必要な高出力電子機器が設置されています。
■送電パッド（地上パッド）
送電パッドには、一次コイルと、そのフェライト、シールド、およびウォールボックスからの高周波エネルギーを車両受信機に効率的に転送するために磁場に変換する共振整合ネットワークが格納されています。
■レシーバー（車両受信機）
車両に搭載された受信機は、送電パッドが生成する磁場からエネルギーを取得し、そのエネルギーを直流電流に変換し、電気自動車に電力を供給することでバッテリーを充電します。
参考（充電方法）：WiTricity公式YouTubeチャンネル「How Easy Could it Be to Charge Your EV?」
WiTricityは、ワイヤレス充電技術について、1,300件以上の世界的な特許を所有しております。これまでは自動車メーカーや電力機器メーカーをはじめとするライセンシー企業による実装を行ってきましたが、さらに、「WiTricity Halo™」の地上側送電パッドや車両側レシーバー等の生産を開始することに伴い、WiTricityブランドによる一般販売開始を目指しております。
これに合わせて、日本市場においてもWiTricityブランドの製品販売を展開するため、シナネンホールディングスとWiTricityとの間で協力関係の構築に関する基本合意を締結いたしました。
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WiTricity製品の輸入から販売まで一貫して担う日本展開のパートナー
シナネンホールディングスは、WiTricityの日本展開における事業パートナーとして、子会社であるシナネン株式会社がWiTricity製品の日本国内への輸入から、一般向けへの販売業務などを目指します。また、シナネンおよびグループ会社のリソースを活用し、既存EV車両へのレシーバーの設置、ウォールボックスおよび送電パッドを兼ね備えた充電場所の設置・普及等も推進してまいります。
シナネンホールディングスグループは、現在取り組む第三次中期経営計画において「脱炭素社会の実現に貢献する総合エネルギー・ライフクリエイト企業グループへの進化」をビジョンに掲げ、再生可能エネルギー事業やクリーン電力の販売事業等の取り組みを積極的に推進しております。今回の基本合意締結により、EVへの非接触充電システムの提供が加わることで、法人・個人における脱炭素化に向けたサービスメニューの強化が実現いたします。
シナネンホールディングスグループは今後、WiTricityと連携しながら、国内におけるワイヤレス充電システムの普及を通じてEVの活用を広めていくとともに、脱炭素社会の実現ならびに持続可能な開発目標（SDGs）の達成に貢献してまいります。
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シナネンホールディングス株式会社について
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したエネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を展開する企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（自転車事業、シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、システム開発事業、抗菌事業、建物維持管理事業等）を提供しています。脱炭素社会の実現に向け、環境配慮型の新規事業開発や、企業としての取り組みも強化しています。
