日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）において、万博期間中に開催される「テーマウィーク」に全体協賛することが決定しました。テーマウィークは大阪・関西万博を主催する公益社団法人2025年日本国際博覧会協会が地球規模の解決に向けて世界の英知を結集して対話による解決策を探り、「いのち輝く未来社会」の創造を目指す取り組みです。日本経済新聞社はこうした理念に共感し、テーマウィークの成功に向けて様々なプログラムの企画や運営などを担います。
テーマウィークでは１週間ごとに異なる地球的課題をテーマに設定し、公式参加国、日本国政府・自治体、共創事業参加者、出展企業等が集まり解決策を話し合う「対話プログラム」や、具体的な行動のための「ビジネス交流」などを実施します。日本経済新聞社はこれまでグローバルな課題を議論し、提言する「世界経営者会議」や「アジアの未来」などの大型イベントを開催してきました。こうした知見や実績を生かして、大阪・関西万博のテーマウィークにおいて地球規模の課題への新たな解決策を作り出せるように協力し、世界に発信していきます。
今後は、2025年日本国際博覧会協会とともに、大阪・関西万博の成功に向けてテーマウィークの準備を進めていきます。
