私たちがともに成し遂げてきたこと、そして、地球と人びとを利益よりも優先するための私たちの取り組みに、目を向けてみましょう。https://www.youtube.com/watch?v=hBpQXDSrfUM
パタゴニアは創業以来、高品質な製品を作り、地球への悪影響を抑えることに尽力し続けてきました。地球を利益よりも優先することで当社の転機となったこの10の瞬間を私たちが誇りに思う理由はそこにあります。
1. アルパインクライミングのピトンからチョックへの切り替えで、愛する場所を守るためにビジネスモデルを変える(1972年)
https://www.patagonia.jp/stories/a-word/story-116598.html
2. 地元のサーフブレイクの保護に貢献した非営利団体に初めて環境助成金を提供したこと(1972年)、それがきっかけで年間売上の1%を寄付するようになり(1985年)、1% For the Planetを共同創設したこと(2002年)
https://www.patagonia.jp/stories/working-for-wildness-patagonia-environmental-initiatives-2013/story-18057.html
https://www.patagonia.jp/one-percent-for-the-planet.html
3. ホルムアルデヒドによる社員の体調不良をきっかけに、従来のコットンからオーガニックコットンに切り替えたこと(1996年)
https://www.patagonia.jp/stories/how-we-got-here-organic-cotton/story-97024.html
4. ブラックフライデーに「このジャケットを買わないで」広告を掲載(2011年)
https://www.patagonia.jp/stories/dont-buy-this-jacket-black-friday-and-the-new-york-times/story-18615.html
5. カリフォルニア州初のBコーポレーションに認定される(2012年)
https://www.patagonia.jp/b-lab.html
6. パタゴニア・プロビジョンの設立(2012年)
https://www.patagoniaprovisions.jp/pages/why-food-essay
7. 地球への新しい恩返しの方法を見つける。ブラックフライデーの売上の100%を環境NPOに寄付(2016年)
https://www.patagonia.jp/stories/100-percent-today-1-percent-every-day/story-31099.html
8. ベアーズ・イヤーズ国定公園を守るため、トランプ政権を提訴(2017年)
https://www.patagonia.com/stories/hey-hows-that-lawsuit-against-the-president-going/story-72248.html
9. 「私たちは、故郷である地球を救うためにビジネスを営む。」が新しい目的に(2018年)
https://www.fastcompany.com/90280950/exclusive-patagonia-is-in-business-to-save-our-home-planet
10. オーナーシップモデルを変更。地球が唯一の株主となる(2022年)
https://www.patagonia.jp/ownership/
次の50年、パタゴニアは徹底的に「質」を追求します。それは、質の高い製品、質の高い自然との繋がり、質の高い資本主義です。これまで足かせとなってきたものを手放し、特に気候危機のように存在を脅かすものと闘う際には、競争よりも協力に期待します。
「資本主義は進化できるのか」「質の高い資本主義とはどのようなものか」「地域社会を上手に巻き込んで、気候や生態学的危機の根本原因に対処するにはどうしたらよいだろうか」「その途中で仲間になる意外なパートナーはだれか」といった難題の答えを、ともに見つけていきませんか。
50周年を迎えるパタゴニアは、「次」を見据えます。
https://www.patagonia.jp/50/
パタゴニアとは
私たちは、故郷である地球を救うためにビジネスを営む。パタゴニアは1973年にイヴォン・シュイナードが創業した、カリフォルニア州ベンチュラに拠点を置くアウトドア・アパレル企業です。Bコーポレーション認証を取得しており、1% for the Planetの創設メンバーでもある当社は、製品の品質や環境活動、さらに環境団体に約2億ドルを寄付していることで国際的に高く評価されています。その独自の株式所有形態は、地球が私たちの唯一の株主であることを反映しており、事業に再投資されなかった利益を配当金として地球を守るために分配します。