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ダイレクトリクルーティングは、企業が欲しい人材を探して直接アプローチをする採用であり、従来の公募型とは異なる手法です。外資やベンチャー企業で積極的に導入が始まり、新型コロナウイルス感染症の影響もあって、大手企業さらには中小企業にも普及が進んでいます。学生の登録数も年々増えており、日本においても採用方法の選択肢の一つとして確立しつつあります。ダイレクトリクルーティングには、求める人材像に直接アプローチできるといったメリットがある一方で、採用担当者の負担や専門的なノウハウが必要、大量採用には不向きなどのデメリットもあげられています。今号では日本的採用の現状と、社会環境や労働市場の変化を踏まえてダイレクトリクルーティングがもたらす可能性について考察します。
- 『オムニマネジメント』2023年2月号 概要
特 集
・碇 邦生 氏（合同会社ATDI 代表社員／大分大学経済学部 経営システム学科講師）
ダイレクトリクルーティングが求められる背景と日本企業で運用するときの３つのTips
連 載
・本田 有明 氏（人事コンサルタント）
往復200 段を休まずに／美大生からの変な注文
・森 健 氏（ジャーナリスト）
『日本が向き合う「軍民両用技術」が生み出すもの』
・姫野 友美 氏（ひめのともみクリニック 院長）
『「５-ALA」はヒトと地球環境に貢献する』
・橋本 堅次郎 氏（日本文理大学 学長）
『フォロワーシップ（部下力）「組織を去る④」』
わが街わが動き
・高槻市 総合戦略部 みらい創生室
『高槻市市制施行80周年 更なる発展と輝かしい未来に向けて』
- 機関紙『オムニマネジメント』について
1949年の本会創立当初から1992年まで継続して刊行された機関紙「事務と経営」（通巻552号 国立国会図書館に所蔵あり）の歴史を引き継ぎ、1992年4月より本会会員向け経営情報誌として創刊。誌名にある“オムニ”は“すべて”という意味で、経営問題全般をテーマ対象とし、毎月刊行している。
創刊当時は、本会会員である企業・地方自治体等の行政機関、病院、学校などのトップ、マネジャークラスを主な読者対象としていたが、2021年4月より電子ブックとして生まれ変わり、幅広い世代のビジネスパーソンに愛読されている。
- 日本経営協会について
昭和24年（1949年）に「日本事務能率協会」として創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。
「経営およびオフィス・マネジメント」の革新と社会資産の創出ならびに新しい価値創造の推進によって、わが国経済の発展と豊かな社会の実現に寄与することを本会の目的としております。
日本経営協会HP：https://www.noma.or.jp/
- お問合せ
一般社団法人日本経営協会 広報担当
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