2024年度より学習者用デジタル教科書（以下、デジタル教科書）が本格的に活用開始されます。既に活用を始めている学校の中には、デジタル教科書コンテンツに児童生徒たちが一斉アクセスすることで通信遅延が発生することがあるようです。
その対策として、インターネット回線増強のほかに、「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」が有効です。
- 活用しやすい環境にする「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」
NetSHAKER「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」イメージ
配信クラウドから取得したコンテンツを、NetSHAKER 内に一時的に保存。 同じコンテンツに児童生徒がアクセスする際に、保存したコンテンツから応答させる機能です。
インターネットへのアクセス量を削減でき、回線の負荷を軽減します。
これにより、アクセスが集中することの多いデジタル教科書の快適な活用環境の構築につながります。
デジタル教科書配信クラウド会社、以下2社のプラットフォームに格納されているデジタル教科書のコンテンツをキャッシュできます。
・株式会社Lentranceの「Lentranceプラットフォーム」
・富士ソフト株式会社の「みらいスクールプラットフォーム」
※順不同
- 導入メリット
「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」の導入により、このようなメリットが得られます。
教育委員会：インターネット回線増強より手軽に、通信遅延を回避できる新たな選択を得られる。
教員：通信遅延が起きにくいため、授業を中断されることが減り、生徒と向き合う時間を保つことができる。
児童生徒：快適にICTを活用した授業を受けることができる。
- デジタル教科書を配信する、株式会社Lentrance 代表取締役社長 石橋穂隆様からの期待の声
今回YEデジタル様から提供されるデジタル教科書のキャッシュ機能は、ICT環境の整備を進める自治体にとって、通信回線の増強だけではない新たな選択肢となるものであり、快適な授業環境の実現に寄与するものと期待しています。LentranceはYEデジタル様のような教育関連ソリューションと協力しながら今後もサービスを展開してまいります。
※ 記載されている会社名、商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
※ 掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。
- 参考：学校現場におけるGIGAスクール整備後の流れ
■2020年から始まったGIGAスクール構想
児童生徒1人につき1台端末と、高速大容量の通信ネットワークが一体的に整備されました。
これにより、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、子供たち一人ひとりに公正に個別最適化され、資質・能力を一層確実に育成できる教育ICT環境が整備されました。
■2024年度より導入される学習者用デジタル教科書
文部科学省は、先生方が使っている指導者用のデジタル教科書だけでなく、児童生徒たちが自ら使える学習者用デジタル教科書を、2024年度の小学校の教科書改訂を契機として、先行して英語のデジタル教科書を導入する方向で検討を進めています。
■学習者用デジタル教科書とは
紙の教科書の内容を基本にデジタル化したシンプルで軽い教材。多様なデジタルリソースと円滑につながるアクセス機能、学習支援ツールとの連携、ルビや拡大等のアクセシビリティー機能等を備える。デジタルの強みを生かして他の教材やソフトウェアと効果的に組みあわせることで、個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実を図ることが期待されています。
■学習者用デジタル教科書活用時の通信の仕組みと課題
- 児童生徒の端末が直接、もしくは教育センターを経由して各デジタル教科書会社のプラットフォームにアクセス。
- デジタル教科書のコンテンツを取得する際、コンテンツには動画などのデータサイズの大きいものが含まれる。
- 生徒たちが一斉にアクセスすると、デジタル教科書配信クラウドから学校までの回線がボトルネックとなり通信遅延が発生する恐れがある。
- 快適にデジタル教科書が使えず、児童生徒の学びを阻害、先生方に負担をかけてしまう恐れがある。
- 参考：学校ネットワークアクセス管理装置「NetSHAKER W-NAC」について
GIGAスクールのICT環境にNetSHAKER W-NAC
■NetSHAKER W-NACとは
1人1台端末時代の「GIGAスクール構想の実現・拡充」に向けたICT環境の導入・運用・管理を支援する学校ネットワークアクセス管理装置。
・学校インターネット環境で必要となる各種サーバ機能だけでなく、文部科学省の「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン（令和元年12月版）」で推奨されている各種セキュリティ機能を搭載。
・ローカルブレイクアウト（インターネットブレイクアウト）構成にも対応。
ボトルネックが生じることがないよう、学校から直接インターネット接続を行うことが可能。
YEデジタルの学校向けサービスは「実績35年以上」。学校にインターネットが接続されるようになった2000年前後から、パソコン教室整備向けのセキュリティ製品を提供し、安心・安全な通信環境づくりを支援しています。
（会社概要）
<商号> 株式会社YE DIGITAL (YE DIGITAL Corporation)
<設立> 1978年2月1日
<代表者> 代表取締役社長 玉井裕治
<本社所在地>福岡県北九州市小倉北区米町二丁目1番21号
<事業内容>
・ビジネスソリューション
‐ ERPグローバル展開支援
‐ 顧客業務システム導入
‐ 健康保険システムの構築
‐ システムコンサルティング
・ IoTソリューション
‐ ソーシャルIoT
‐ AI・ビッグデータ分析
・ サービスビジネス
‐ 運用支援
‐ アフターコンサル
<沿革>
・1978 安川情報システム（株）創立
・2003 東証2部上場
・2019 社名を（株）YE DIGITALに変更
・2020 本社を北九州市小倉北区に移転
<企業ホームページ>
https://www.ye-digital.com/
