「働く世代のためのがんリテラシー向上プロジェクト」を開始

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がんリテセミナー(企業向け連続オンラインセミナー)、がんリテラシーLINE、がんリテラシー診断(有料)を提供し、職場におけるがんリテラシーの底上げを支援

あなたの会社のがん対策は万全ですか?がん患者の約3割は、働く世代で罹患しています。あなたの会社のがん対策は万全ですか?がん患者の約3割は、働く世代で罹患しています。

 

公益財団法人日本対がん協会(東京都中央区、会長:垣添忠生・国立がんセンター名誉総長)は、企業とそこで働く人たちががんに関する正しい情報を集め、理解・活用する能力(リテラシー)の向上を支援する新事業「働く世代のためのがんリテラシー向上プロジェクト」を本日開始しました。
プロジェクトの三本柱として、
1.企業・団体トップや健康経営、人事総務担当の皆様を主な対象とする無料オンラインセミナー
2.職場でのがん教育に役立つLINE(無料、ただしデータ通信料は利用者負担)
3.がんに関するリテラシーを測定するPC画面上でのテスト(有料)を提供し、職場におけるがんリテラシーの底上げを支援します。

がん患者の約3割は働く世代で罹患しています。また、「人生100年時代」を迎え、65歳以降も現役で働く高年齢層が今後増えると見込まれますが、この世代はがんの罹患リスクが高まる世代でもあります。ダイバーシティで一層の活躍が期待される女性には、乳がん、子宮頸がんといった特有のがんのリスクがあります。企業におけるがん対策の重要性は高まる一方です。

当協会は長年、学校での「がん教育」導入を訴えてきました。現在、がん教育は中学校、高校で必修化され、今後はがんという病気とその予防、治療、共生に正しい知識を持つ若い世代が増えていくことが期待されています。

一方、いま現役で働いている世代にはそうした教育の機会はありませんでした。当協会が昨年、東証一部(当時)上場企業を対象に実施した健康経営に関する調査では、健康に関する今後の会社の取り組みで外部機関に支援してほしいもの(複数回答可)の第1位は47.1%の企業が挙げた「ヘルスリテラシー向上対策」でした。

近年、企業には「人的資本」の充実が求められています。医療費の増大を抑制し、健康経営を実現することは、ますます重要な経営課題になっています。当協会は幅広い働く世代の皆さんに向けて上記の三本柱の施策を提供し、がんを中心としたヘルスリテラシー全般の向上をめざします。
詳細は特設ウェブサイト<https://www.jcancer.jp/hataraku/>をご参照ください。
 

  • 「働く世代のためのがんリテラシー向上プロジェクト」の概要

1.がんリテセミナー(企業向け連続オンラインセミナー) 
第1回:2023年2月27日(月) 14:00~ オンライン開催
テーマ:「企業が取り組むウェルビーイング経営と禁煙推進~企業の先進事例から見るがん予防につながる禁煙の取り組み~」
・講演:米田哲郎氏(禁煙推進企業コンソーシアム事務局長)
・パネルトーク:「ベストプラクティスから考える企業の禁煙推進」
・出演者:米田哲郎氏、圓尾奈緒美氏(ロート製薬株式会社人事総務部 健康経営推進グループリーダー)
・モデレーター:石田一郎(日本対がん協会常務理事)
・主な対象:企業・団体トップや健康経営、人事総務担当の皆様

※第2回は4月、第3回は5月を予定。以降、順次開催。

2.がんリテラシーLINE
・がんに関して知っていただきたい正しい知識を配信します。
・がんの予防・治療、がんとの共生、5つのがん検診などの情報を紹介します。

3.がんリテラシー診断(有料)
・各種検定や資格試験の実施運営を手がける株式会社オデッセイコミュニケーションズ(東京都千代田区、出張勝也社長)の協力を得て、同社が提供するインターネット上のスキル診断システム(IBT=Internet Based Testing)でがんに関するリテラシーを測定します。
・参加は企業・団体単位。参加企業の従業員は指定された期間内に個々にシステムへログインし、がんに関する約30問、30分のテストに解答します。結果はテスト終了後ただちに画面表示され、併せて表示される解説で理解を深めていただけます。
・健康経営優良法人の認定要件の一つ、「管理職・従業員への教育」としても活用できます。
・主な出題分野:「がん」を知る/がんの予防法を知る/がん検診を知る/がん治療を知る/治療とお金の問題を知る/治療と仕事の両立を知る/国のがん対策を知る

<特設ウェブサイト https://www.jcancer.jp/hataraku/
 

  • 公益財団法人日本対がん協会の概要

1958年設立。「がんで悲しむ人や苦しむ人をなくしたい」との目標のもと、民間の立場で「がん予防・検診の推進」「がん患者・家族の支援」「正しい知識の啓発普及」という3つの柱に沿った活動に取り組んでいます。

 

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