経営コンサルティング会社A.T. カーニー（東京都港区）は、本日、2022年の自動車業界を振り返る論考 「Kearney Automotive Review 2022」 を公開しました。
当社の自動車・モビリティ プラクティスの阿部 暢仁（シニア パートナー）、西川 覚也（シニア パートナー）、芳川 天音（パートナー）、崎田 隆弘（プリンシパル）、佐藤 真人（マネージャー）が共同執筆。
“2022年の自動車業界では、COVID-19や半導体調達難の継続に加え、ウクライナ侵攻やインフレの急進等、対応すべき経営課題がより一層複雑化すると同時に、各社が取り組むべき方向性が見えつつあり、具体策への昇華の段階に入っている。本稿では昨年に続き、日本の自動車業界が2023年に考えるべきアジェンダを示す土台として、これらの動向の根底にある潮流を読み解く。”
…から始まる当論考では、
- サプライチェーンのレジリエンス向上
- 過去予想を上回るBEV化の急進展
- 業界初のパワートレインに特化した合弁会社の設立
- ビジネスモデル転換によるBEVの収益化
- 新たな顧客接点の拡がり
- レガシーOEMのソフトウェア開発の苦戦
- 販売「量」から「質」への転換
- M&A・提携の進展
といった、自動車業界における2022年の代表的なニュースを解説するとともに、日本の自動車産業の各社が取り組むべき経営アジェンダを挙げています。
本論考全文は、近日中にA.T. カーニーの特設ウェブページよりPDFでダウンロード可能となります。
Kearney Automotive Review 2022
