既存クライアントを対象に「AIを活用したマーケティングリサーチに関するアンケート調査」を実施しました。
その結果、回答企業の70％が「マーケティングリサーチでAIを活用している」または「可能なら活用したい」と回答しました。
本調査では、市場調査、競合分析、顧客ニーズの整理、新規事業やマーケティング施策の検討などにおけるAIの活用状況と、今後の活用意向について調査しました。
【調査結果サマリー】
回答企業の70％がマーケティングリサーチでAIを活用、または活用を希望
調査の結果、回答企業10社のうち7社が、次のいずれかを回答しました。
・マーケティングリサーチでAIを活用している
・可能ならマーケティングリサーチでAIを活用したい
この結果から、BOTANICOの既存クライアントにおいて、市場や競合に関する情報収集、顧客ニーズの整理、企画立案の効率化を目的としたAI活用への関心が広がっていることが分かりました。
なお、本調査における70％は、「現在活用している」と「可能なら活用したい」を合算した割合であり、回答企業の70％すべてが現時点でAIを導入済みであることを示すものではありません。
【背景：マーケティングリサーチに求められるスピードと情報整理】
企業が商品・サービスの企画や集客施策を検討する際には、さまざまな情報を収集・分析する必要があります。
主なマーケティングリサーチには、次のようなものがあります。
・市場規模や市場動向の調査
・競合企業や競合サービスの分析
・顧客ニーズや検索傾向の把握
・口コミやSNS上の反応の整理
・ターゲット像の設計
・新規事業や新商品のアイデア検討
・広告やコンテンツ企画に向けた情報収集
一方で、実務の現場では、
・情報収集に時間がかかる
・調査結果の整理や要約に工数を要する
・担当者によって分析の視点が異なる
・集めた情報を施策へ落とし込めない
・市場の変化に調査が追いつかない
といった課題もあります。
こうした背景から、AIを活用して調査の初期工程を効率化し、担当者が仮説設計や意思決定に集中できる体制への関心が高まっています。
【マーケティングリサーチで想定されるAI活用】
マーケティングリサーチでは、次のような工程でAIを活用できます。
・調査テーマや論点の整理
・市場情報の要約
・競合サービスの比較項目作成
・顧客ニーズの分類
・アンケート設問案の作成
・口コミや自由回答の整理
・ペルソナやカスタマージャーニーのたたき台作成
・新規事業や施策アイデアの壁打ち
・調査結果をもとにした仮説の抽出
・社内共有用レポートの作成補助
AIを活用することで、情報整理や分析の初期工程を短縮し、マーケターが調査結果の検証や戦略立案に時間を充てやすくなります。
【BOTANICOの考察】
今回の調査結果から、企業はAIを単なる検索や文章生成のためのツールとしてではなく、
・市場調査の効率化
・競合分析の補助
・顧客ニーズの整理
・仮説立案のスピード向上
・新規事業や施策の壁打ち
・調査レポート作成の効率化
を支援するツールとして期待していることが分かりました。
一方で、AIが提示する情報には、古い情報や不正確な内容が含まれる可能性があります。また、出典や調査条件が不明確な情報をそのまま採用すると、誤った意思決定につながるおそれもあります。
そのため、今後のマーケティングリサーチでは、「AIによる情報収集・整理・仮説作成」と「人による出典確認・検証・意思決定」を組み合わせた調査体制が重要になると考えられます。
【BOTANICOの取り組み】
BOTANICOでは、AIを活用したマーケティングリサーチや戦略設計に関して、次のような支援を行っています。
・市場調査、競合分析支援
・顧客ニーズ、検索傾向の整理
・アンケート調査の設計
・ペルソナ、カスタマージャーニー設計
・新規事業、マーケティング施策の壁打ち
・調査結果をもとにした戦略立案
・AI活用研修
・マーケティング業務の内製化支援
今後も、AIによる効率化とマーケターによる検証・戦略判断を組み合わせ、企業の市場理解と意思決定を支援してまいります。
【調査概要】
・調査期間：2026年6月15日〜2026年7月15日
・調査機関（調査主体）：株式会社BOTANICO
・調査対象：株式会社BOTANICOの既存クライアント
・有効回答数：10件
・調査方法：既存クライアントへのアンケート調査
・集計方法：回答者のうち「AIを活用している」「可能なら活用したい」と回答した割合を、AI活用・活用意向ありとして算出
・調査項目：AIを活かしたマーケティングリサーチに関して
※本調査は株式会社BOTANICOの既存クライアント10社を対象とした小規模調査であり、社会全体または国内企業全体の傾向を示すものではありません。
※AI活用には、市場情報の整理、競合分析、顧客ニーズの分類、仮説作成、レポート作成などの補助的な利用を含みます。
