AI時代の「判断できる人材」育成全体マップを公開（組織行動科学®）

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2026.03.22

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「判断人材育成シリーズ全体マップ」を公開

組織行動科学®を提供するリクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は、AI時代に求められる「判断できる人材」の育成に向け、これまで公開してきた判断関連の調査・講座・実践支援・構造設計に関する情報を、企業の課題別に整理した「判断人材育成シリーズ全体マップ」を新たに公開しました。今回の公開により、企業は自社の課題に応じて、どこから着手すべきか、どの支援内容が適切かを整理しやすくなります。

資料のダウンロード

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背景：AI時代に重要性が高まる「判断できる人材」

生成AIの普及により、知識を使って答える仕事や、前例・手順に沿って進められる仕事は、今後さらにAIで代替しやすくなる一方、企業の現場では、顧客や案件ごとに条件が異なり、状況に応じて判断する仕事の重要性が高まっています。

当社では2026年3月1日の「判断デザイン導入講習シリーズ」開始以降、AI時代に企業に残る仕事は「判断」であること、企業の82％で判断経験が減少していること、管理職の72％が部下の判断機会減少を実感していること、さらに「判断できる人材」が育つ企業は組織の判断構造を設計していることなどを、調査・分析および各種プログラムの公開を通じて段階的に発信してきました。最新の2026年3月21日公開資料では、980社・33.8万人の分析に基づき、似ているようで異なる2つの仕事の進め方を比較しながら、「判断が育つ仕事」の条件も整理しています。

今回公開した「判断人材育成シリーズ全体マップ」で分かること

今回新たに公開した「判断人材育成シリーズ全体マップ」は、これまで個別に公開してきた判断関連情報を、企業が課題別・導入順に活用できるよう再設計した新規公開資料です。

本資料では、企業が自社の状況に応じて、次のような点を確認できるように整理しています。

AI時代に、なぜ「判断できる人材」が必要なのか
自社では、判断経験の減少がどこで起きているのか
管理職がまず理解すべきことは何か
現場で判断経験を積める仕事は、どこから設計すべきか
講座、実践支援、組織の判断構造設計のうち、どこから始めるべきか

想定する活用企業

本資料は、特に次のような課題を持つ企業での活用を想定しています。

部下が自分で判断できず、上司への相談が集中している
任せた仕事が途中で止まりやすい
担当者ごとに対応が変わり、再現性が低い
AI時代に残る仕事を、育成対象として再定義したい
属人化した判断を、組織として再現可能にしたい

全体マップの整理観点

今回の全体マップでは、判断関連14本の情報を、主に次の4つの観点で整理しています。

1．背景理解

AI時代に、なぜ企業に残る仕事が「判断」なのかを理解するための情報

2．現状把握

企業の82％で判断経験が減少していることや、管理職が現場で感じている変化を把握するための情報

3．実践理解

判断できる部下を増やすには、管理職や現場リーダーが何を担う必要があるのかを理解するための情報

4．導入判断

まずどの仕事から変えるべきか、どの順番で進めるべきか、どの支援内容が適切かを判断するための情報

これにより、これまで個別に公開してきた調査・講座・実務資料・設計プログラムを、企業が自社課題に引き寄せて活用しやすくなります。

資料のダウンロード

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関連情報

当社ではこれまで、AI時代に必要な「判断できる人材」の育成に向けて、2026年3月1日の#171「判断デザイン導入講習シリーズ」開始から、2026年3月21日の#184「あなたの職場の仕事は、どちらに近いですか？」公開まで、判断関連の情報発信を段階的に行ってきました。公開済みリリースには、判断デザイン導入講習シリーズ、管理職向け講座、組織の判断構造設計プログラム、導入順序整理、仕事比較資料などが含まれます。

【主な関連リリース】

会社概要

リクエスト株式会社
会社案内：https://requestgroup.jp/corporateprofile
代表取締役甲畑智康：https://requestgroup.jp/profile

E-mail：request@requestgroup.jp

リクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は「より善くを目的に」を掲げ、33.8万人の働く人のデータに基づいた組織行動科学® を基盤に、7つの研究機関が980社を支援している企業です。

組織行動科学®は組織で働く私達の思考と行動が「なぜ起こり」「なぜ続くのか」を事業環境と経験から解明し、より善く再現する手段です。

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