【3/11東京】イマジナが「ビジネスEQ」を核とした組織変革セミナーを開催：なぜ「感情知能」と「パブリックマインド」への投資が企業の価値を高めるのか？

　ブランドコンサルティングを専門とする株式会社イマジナ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：関野吉記）は、2026年3月11日、経営者および人事・広報責任者を対象とした「ブランディング・セミナー」を開催いたしました。

　本セミナーでは、不確実な時代において組織が勝ち続ける鍵は、単なる認知（広告）ではなく、社員一人ひとりの「ビジネスEQ」を高める教育投資にあると提言いたしました。感情を扱う力（EQ）と、社会的な知性と道徳を兼ね備えた「パブリックマインド」を体系化し、それらを組織の「理念浸透」に繋げる具体的な手法を解説いたしました。

今後のセミナー日程

【セミナーハイライト：組織の未来を決定づける「ビジネスEQ」の体系】

【セミナーハイライト：組織の未来を決定づける「ビジネスEQ」の体系】

1.活躍の9割を左右する「ビジネスEQ」の本質

　組織において、社員が活躍できるかどうかの9割は、知能指数（IQ）ではなく心の知能指数（EQ）にかかっています。同社は「ビジネスEQ」を以下の2つの柱で定義しました。

感情を扱う力（EQ）：「自己理解」「感情コントロール」「他者理解」「相手を活かす姿勢」の4要素で構成されます。これらは、感情に冷静に対処し、相手を活かすための「人間力」の土台となります。
パブリックマインド（メディアリテラシー×モラル）：
1. メディアリテラシー：社会風潮やSNS情報のバイアスを読み解き、誤った選択を防ぐ力です。
2. モラル：個人の内面にある善悪の基準であり、「まず自分から与える」という信頼構築の原点です。

2.広告費への「浪費」から「ビジネスEQ」への投資へ

　日本企業の多くは、売上の約1〜10%を広告に投じる一方で、人材投資はわずか0.1〜0.3%に留まっており、世界トップ企業とは15倍もの格差があります。

有名タレントを起用したインパクト重視の広告は、ブランドを忘れさせる確率を2倍にする「認知という名の浪費」を招きます。
今、企業が優先すべきは、社員のビジネスEQを高め、「理念」という共通言語でまとまる組織を作ることです。離職理由の多くは、給与への不満ではなく「組織の一体感への不満」であるという調査結果も示されました。

3.理念浸透の可視化と「ビジネスEQ」の鍛え方

　セミナーの後半では、抽象的になりがちな「人の力」を科学的に管理する具体策が紹介されました。

理念浸透の可視化：独自の評価尺度を用い、社内の理念浸透度を可視化します。これにより、次の理念浸透戦略を組み立てることが可能です。
ビジネスEQの強化プログラム：人は1日後には74％を忘れるという脳の特性に基づき、時間を空けずに反復する全6回の管理職トレーニングを実施します。感情の土台を築いた上でスキルを身につける「根本教育」こそが、人を活かす鍵となります。