春は、引っ越しシーズン。お引越しの準備をしながら、ふと感じることはありませんか？
「この服まだ着られるけど、新しい家はクローゼットが狭いし持っていけない」
「大好きな本やCDだけど全部は持っていけないな、、処分するしかないのか」
「趣味で集めたこのフィギュアたち、引っ越し先には持ってけないな」
そんな引っ越しで出てきた不要品が、社会貢献につながるとしたら。
シェア＝国際保健協力市民の会では2026年３月３日〜4月30日までの期間
『引っ越し×寄付！お家すっきりキャンペーン』を実施します。
対象となるものは、服、靴、鞄、宝飾品、本、CD／DVD、ゲーム、おもちゃなど
引っ越しの整理でどうしても捨てなくてはいけなくなったモノの多くが対象になります。
お金ではなく、モノで参加できる寄付。
手軽に自宅ではじめられる活動に参加してみませんか！
【すぐに参加してみる】
ファッション関連：服、靴、鞄などを送る場合はこちら
雑貨関連：本、ＣＤ／ＤＶＤ、ゲーム、おもちゃなどを送る場合はこちら
■本キャンペーン実施の背景
春の引っ越しシーズンには、「まだ使えるけれど新居には持っていけない」服や本、CD/DVDが一度に手放され、多くが廃棄されています。
実はその“まだ使えるモノ”には、想像以上の価値があるのをご存じですか？！
メルカリ総合研究所が過去3年以内に引っ越しを行った親子3人世帯1,036人を対象に行った調査では、引っ越し時に捨てられた“まだ使える不要品”の二次流通価値（機会損失額）は、1世帯あたり平均約15.5万円と推計されており、同調査における平均引っ越し料金の約8割に相当することが示されています。
※１メルカリ総合研究所「メルカリ、引っ越し実態調査を発表」より
一方で、日本国内のリユース市場は拡大を続けています。リユース経済新聞によると、国内リユース市場は15年連続で成長し、約3.3兆円規模に到達。なかでもファッション分野は初の1兆円超えを記録しました。
※2「リユース市場データブック2025」紹介ページより
環境省も、循環型社会の実現に向けてリユースの重要性を示しており、「捨てない選択」が社会全体のテーマになりつつあります。
※3「データで見る消費者とリユース」
※4「令和6年度リユース市場規模調査 報告書」より
こうした背景のもと、シェア＝国際保健協力市民の会は本キャンペーンを実施します。
引っ越しで生まれてしまう廃棄を、少しでも減らすこと。
そのモノの価値を、世界や日本の誰かの“健康を支える力”へとつなげること。
そして、「捨てる」のではなく「寄付する」という選択へ。
引っ越しをきっかけに、誰もが気軽に廃棄削減と社会貢献に参加できる機会をつくることを目指して、私たちは『引っ越し×寄付！お家すっきりキャンペーン』を実施します。
※1：メルカリ総合研究所「メルカリ、引っ越し実態調査を発表」
https://about.mercari.com/press/news/articles/20200303_movingexpenses_survey/
※２：リユース経済新聞「リユース市場データブック2025」紹介ページ
https://www.recycle-tsushin.com/databook/
※３：環境省「データで見る消費者とリユース」
https://www.env.go.jp/recycle/circul/reuse/confs/tokuhon_2.pdf
※４：環境省「令和6年度 リユース市場規模調査 報告書」
https://www.env.go.jp/content/000321556.pdf
■目標は50名のキャンペーン参加
ここ最近のリユース意識の高まりからシェアにお寄せいただく物品の寄付、特に服や本の寄付が、お申込いただく件数が少しづつ増えています。2025年の1年間で、今回対象となる物品（本、CD/DVD、服）の寄付活動に参加された方は約50名いらっしゃいました。
そこで、今回のキャンペーンは、わずか2ケ月と短い期間ですが50名の参加を目標としています。
“捨てる”から”寄付する”という選択をしてくださる方が1人でも多く増えると嬉しく思います。
■不要になった服や本が10,000円分の寄付になったらできることは？！
≪子どもたちの健康を守る離乳食教室を３回実施する事ができます≫
（カンボジア）
シェアが活動しているカンボジアの一部地域では、約26％の子どもたちが慢性的な栄養不良の状態にあります。現地の行政とともに医療アクセスの悪い村を巡回し、赤ちゃんの健康を守るための離乳食教室を3回開催できます。
《予防接種サービスの技術向上研修に保健局スタッフ2名が参加できます》（東ティモール）
東ティモールの僻地では、医療従事者がいても保健サービスを提供するスキルが無いことが、住民たちのサービス利用の障壁となっています。さまざまな感染症や予防できるはずの病気から子どもたちを守るための予防接種を、安全に提供できる人材を3日間の研修を通して2人増やすことができます。
《在日外国人母子の健康のために、医療通訳を1名派遣できます》
（日本）
日本に住む多くの外国人妊婦や母子は、本来受けられるはずの母子保健サービスにアクセスできていないのが現状。言葉の壁のある外国人が安心して病院を受診できるよう、研修を受けた医療通訳者を1回派遣できます。自分や子どもの病気を母国語で理解し、安心して治療を受けられる人がいます。
■キャンペーン参加方法
寄付するモノによって受付先が違いますので、ご注意ください。
【ファッション関連：服、靴、鞄などを送る】
「Brand Pledge（ブランドプレッジ）」は、不要になった服やファッションアイテムを寄付できるサービスです。ブランド品買取サービス「ブランディア」と寄付プラットフォーム「Syncable」が運営しています。寄付のたびに300円を査定額に上乗せして団体に寄付できます。
【雑貨関連：本、CD/DVD、ゲーム、おもちゃなどを送る】
キモチと。は不要になったモノの買取金額で様々な団体等に寄付、応援、支援することができるブックオフの宅配買取サービスを活用した取り組みです。読み終わった本や見終わったDVDなどを「キモチと。」を通じてお送りいただくだけで、その買取金額が寄付となり、支援を必要としている人々のもとへ届きます。
【寄付先団体】
（特活）シェア＝国際保健協力市民の会
〒110-0015東京都台東区東上野1-20-6 丸幸ビル5F
【キャンペーン実施期間】
2026年3月3日（火）～2026年4月30日（木）
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
■服の梱包方法や発送方法などに関するお問い合わせはブランディアまで
問い合わせ先：0120-155-081
■本やCD/DVDなどの梱包方法や発送方法などに関するお問い合わせはブックオフまで
問い合わせ先：03-6701-4604
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
【シェア＝国際保健協力市民の会について】
●所在地：〒110-0015東京都台東区東上野1-20-6 丸幸ビル5F
●代表者：仲佐 保
●設立：1983年8月
●URL：https://share.or.jp/
●代表番号：03-5804-7581
●事業内容：
シェアは、健康で平和な世界を全ての人とのわかちあう（シェア）ために、草の根の立場から行動を起こした医師・看護師・学生等が中心になり、1983年に結成された国際保健NGO（民間団体）です。私たちはすべての人が心身ともに健康に暮らせる社会を目指し“いのちを守る人を育てる”保健医療支援活動を、カンボジア、東ティモール、日本で進めています。
■カンボジア/自治体主体の子どもの健康増進活動の推進を目指して
シェアが活動をしているプレアビヒア州は、カンボジア国内でも特に子どもの栄養指標が低く、約26％の子どもたちが慢性的な栄養不良の状態にあります。脳や臓器が形成されていく「最初の1000 日」にしっかりと栄養をとることはもちろん、新型コロナウイルスの蔓延を経て、免疫力を高めて病気を予防することの大切さや、病気になった時にお母さんたちが正しいケアをすることができることの必要性がさらに増してきました。カンボジアにおいて地方分権化が進んでいることから、自治体組織である女性子ども委員会を巻き込み、自治体予算を活用しながら、現地の自立性と持続性を尊重して活動を進めています。
■東ティモール/妊娠出産時に保健医療サービスをみんなが受けられる環境を
東ティモールは独立から20 年が過ぎ、開発が進む中で保健医療施設や医療従事者の数も増えてきました。しかしながら、妊婦健診や乳幼児健診を受け、専門家の立会いの下に行う出産ができていない住民もまだ多く暮らしています。特に農村部や僻地では、医療施設までが遠いだけでなく、住民の保健情報への理解が不足していたり、僻地での保健医療従事者が少なかったり、医療従事者がいたとしても母子保健サービスを提供できるスキルが無かったりして、住民のサービス利用の障壁となっています。その結果、アタウロとメティナロでは約半数の母子が未だ健康診断や施設分娩を利用できていません。また新型感染症の影響によっても保健医療サービス提供は影響を受けやすく、COVID-19の感染症拡大時には保健アクセスの悪化に拍車がかかりました。そこで東ティモール事業では2022 年から妊娠や出産を取り巻く母子保健サービスの課題への取り組みを開始しています。
■日本（在日外国人支援）/言葉の壁をとりのぞき、母と子の健康をまもる
日本では、日本に住む外国人妊婦や母子が本来受けられるはずの母子保健サービスにアクセスできていない状況が長年続いています。母国との文化や仕組みの違い、制度など様々な要因がある中で、最大の要因は言葉の壁です。自治体の保健センターや保健所、医療機関、発達支援施設等の保健医療福祉従事者は、言葉の壁により、外国人妊婦や母子、家族に納得のいく支援やサービス提供が行えず、もどかしさを感じています。日本で出産・子育てを行う外国人住民が増える中、保健医療福祉従事者が、外国人妊婦や母子にも妊娠期から切れ目ない支援を提供できるよう、それにより外国人母子が必要なサービスにアクセスでき、安心して出産・子育てが行えるよう、母子保健場面で医療通訳サービスを活用できる環境を整えていくことなどが求められています。2021年からは、対象地域を中心として母子保健通訳の積極的活用を進めながら、外国人母子への理解の促進と、区を越えた連携、支援体制の充実を目指し、活動しています。
■ “いのちを守る人を育てる”活動は長い年月を要します
医療技術や医療物資を提供する活動とは違い、”いのちを守る人を育てる”活動は長い年月がかかります。現地の人の手によって、現地の資源を用いて、現地の行政と連携して地道にこの活動を続けていくためにも、ひとりでも多くの仲間が必要です。1着の洋服や1冊の本を送ってくれたおかげで、次の誕生日を迎えることができる子どもたちがいます。本キャンペーンを通して、みなさまからのあたたかいご支援をお待ちしております。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
■服の梱包方法や発送方法などに関するお問い合わせはブランディアまで
問い合わせ先：0120-155-081
■本やCD/DVDなどの梱包方法や発送方法などに関するお問い合わせはブックオフまで
問い合わせ先：03-6701-4604
■本キャンペーンに関するお問い合わせは支援者サービスまで
メールアドレス：shiensya@share.or.jp 担当／吉野（ヨシノ）
■シェア=国際保健協力市民の会に関するお問い合わせは広報まで
メールアドレス：info@share.or.jp 担当／金（キム）
