年代ごとでの2025年の大阪万博の認知度を調べてみた。
まず、大阪万博が開催されることを知っていたか調査しました。
年代が上がるごとに大阪万博の認知率も上がる傾向があります。
また大阪近辺とそれ以外の都道府県で比較してもやはり認知率に差がありました。
この結果から、年代は高く、大阪近辺に住んでいる人が大阪万博を認知し、期待しているのではと取れる結果となりました。
万博の定義は知っている？
次に、万博とは「国際博覧会条約」によれば、国際博覧会とは、「二以上の国が参加した、公衆の教育を主たる目的とする催しであって、文明の必要とするものに応ずるために人類が利用することのできる手段又は人類の活動の一若しくは二以上の部門において達成された進歩若しくはそれらの部門における将来の展望を示すものをいう」とあります。上記の万博（国際博覧会）の意味を知っていましたか？という調査を行いました。
その結果、年代が上がるごとに万博の定義を知っている割合は高くなるものの、全体として8割弱が定義を知らないという結果となりました。
年代ごとで大阪万博への来場意向に差はあるのか？
また大阪万博に行ってみたいですか？？と聞いて結果がこちらです。
全年代においても大阪万博への来場意向は30%～40%くらいに収まり、50代以降は比較的行きたい傾向が強くなっています。
そして開催地および開催地近郊の地方自治体の関西2府5県：（大阪府、京都府、兵庫県、岡山県、滋賀県、奈良県、和歌山県）とその他のエリアを比較した際、関西2府5県は50%が“行きたい”と回答したのに対し、その他のエリアでは31.7%にとどまり、熱量の差が見て取れます。
大阪万博の情報はこれからも発表されていくので、今後の態度変容に期待されるところです。
今現在において大阪万博で何が展示されるか知っている人の割合はどれくらい？
さて、現在ではあまり高いとは言えない大阪万博への来場意向ですが、いったい何が展示されるのか知っている人はどのくらいいるのでしょうか？
詳細な展示内容については明らかになっていない所が多いですが、2020年のドバイ万博同様、130を超える国・地域・国際機関のパビリオンが出展されることが想定されています。そのような事実はどれだけ知られているのでしょうか？
全体としては上記の内容について、既に知っていると答えたのは26%となりましたが、大阪近郊の関西2府5県においては36.4%と、それ以外の地域に比べて高くなっています。
やはり開催地大阪に近いエリアだと関心度は比較的高い傾向があると見て取れますが、それ以外のエリアも含めて、全体的にまだまだ万博に対する認知が進んでいないということを表しているのではないでしょうか。
ドバイ万博の日本パビリオンで何が展示されていたか知っていた人はどれくらい？
それでは2021年から2022年にかけて開催されたドバイ万博（大阪万博と同じ登録博）に展示された日本パビリオンについて、何が展示されていたのか知っている人の割合を調査してみました。
まずドバイで大阪万博と同じ認定博であるドバイ万博が行われていたことを知っていたと答えたのは600人中175人の29.2%、およそ30%弱という結果になりました。
その175人のうち、“少しでも知っていた”とする人は73人と過半数に届かない結果となりました。
これを居住地域ごとに見てみると、ドバイ万博の開催について関西2府5県とそれ以外では、その認知度に20%強もの差があったものの、日本パビリオンでの展示内容の認知度についてはそれほど差がないことが分かりました。
万博に伴う訪日外国人観光客へのアピールはどうか？
コロナ禍以前の想定として、大阪万博のために入国する訪日外国人観光客数を350万人としていましたが、現在では訪日外国人の増加に対してどのように思われているのでしょうか？
先ず大阪万博を開催するにあたり、外国人観光客が自身の居住する自治体に“来てほしい”とした人の割合は、全体としては45%となりました。現在がコロナ禍ということも関係していると思われますが、過半数を超えない結果となっています。ただ居住地が関西2府5県と比べて“それ以外”の人は各年代においても4割台なのに対し、“関西2府5県”に居住する40代、50代は50%を超えるなど、訪日外国人の誘致に積極的な様子が見て取れます。
前問で外国人観光客が自身の居住する自治体に“来てほしい”とした270人に対し、「居住する自治体で外国人観光客に見てほしいこと、体験してほしいことがあるか？」に対して、57.4%の155人が“ある”と回答し、関西2府5県では60%を超えるなど、訪日外国人観光客への意識が高くなっていると考えられます。
またその155人に対して、「外国人へのアピールは足りているか？」の質問をしたところ、“足りない”としてのが122人の78.7%となり、これは居住地が“関西2府5県”と“それ以外”の双方においても80%弱となるなど、差は認められない結果となっています。
現在はコロナ禍第7波の最中ということもあり、なかなか国内の旅行や訪日外国人への関心が向きにくい状況ではありますが、2025年には世界的なイベントである万博が控えていることは既に決まっている事実となっています。
冷え切ってしまった各地のインバウンド経済の復活を目指すためにも、各自治体は積極的な海外へのアピールも考えなければならないのではないでしょうか？
【調査概要】
調査主体:株式会社マーケティングアプリケーションズ（本社:東京都渋谷区 代表取締役:萩野郁夫）
対象者:全国、20歳以上 男女
有効サンプル数: 本調査:600サンプル
調査期間:2022/7/8～7/9
調査方法:セルフ型ネットリサーチツール「Surveroid（サーベロイド）」を使用
調査結果は同社運営のマーケティングリサーチジャーナルでも公開しておりますのでぜひご覧ください。
https://surveroid.jp/mr-journal/survey/siLpx
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