200名を超える参加申し込みをいただいた本イベントでは、インバウンド支援を通じて日本各地の地域や商業施設などのPR実績を持つENGAWAと、国内・インバウンド向け経路検索サービスや移動に関する様々な事業を展開する株式会社ナビタイムジャパンより2名が登壇。旅行に関する最新トレンド情報やデータ分析を交えた説明を行った本イベントに関するレポートを公開いたします。
・写真左、田村 昌一 氏 （株式会社ナビタイムジャパン株式会社 メディア事業 兼 トラベル事業 プランニングマネージャー）
・写真右、 村井 貴明 (ENGAWA株式会社 取締役・クロスボーダーマーケティング本部 本部長
■ セミナー内容概要※一部抜粋
・訪日外国人概況について：ENGAWA
インバウンドに関する各所のデータを用いて、最新の動向や傾向を説明。
コロナ禍前の2019年と比較すると、その傾向として買い物などでお金を消費する「モノ消費」より、その地域でしかできない体験や観光にお金を消費する「コト消費」の傾向があります。今後、増加していく訪日外国人の中で入国情報や国別行動を把握しターゲットを選定することが非常に重要なことが分かります。
・GPSデータからの行動実態/ 登壇者：ナビタイムジャパン 田村氏
「Japan Travel by NAVITIME」から取得したユーザーの移動データを用いて、訪日外国人の滞在実績や周遊ルートがわかるWeb分析ツール「インバウンドプロファイラー」や訪日外国人旅行客の変化を前月比でとらえるツール「インバウンドトレンド」で抽出したナビタイムジャパンが保持するリアルなデータを開示しながら、最近の訪日外国人動向を説明。そして、そのデータがインバウンド向け支援のソリューションにどのように活用できるのかを説明しました。
・プロモーションの考え方/ 登壇者：ENGAWA 村井
国内プロモーションと異なる概念として、外国人観光客に対しての施策は、『旅マエ』・『旅ナカ』・『旅アト』の段階を考慮しながら施策を練ることが必須。今回は、ENGAWAが運営する英字メディア「Tokyo Weekender」のネイティブ制作スタッフによる読者やSNSのフォロワーを実際に「いってみたい」という認知から、「行く」というアクションに移すクリエイティブのポイントや、台湾出身のデジタルマーケティングのディレクタースタッフからは、対象国の文化的背景やマーケットを考慮しながら施策を組み立てていく重要性を実際に台湾向けに実施したプロモーション事例を用いて、説明しました。
■ 参加者からの声
・インバウンドの相談が増加していたため、情報収集の段階ですが参加しました。国ごとの入国情報からプロモーション手法のポイントまで知ることができ、非常に勉強になりました。
・位置情報を使用した行動履歴解析はナビタイムジャパンだからこその精密な結果だと思いました。
■ ナビタイムジャパンとENGAWAが共同販売するインバウンド支援プロモーション商材「地域パッケージ」について
ENGAWAは、ナビタイムジャパンが運営する訪日外国人観光客向けナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」において、外国人向けの英字ライフスタイルメディア「Tokyo Weekender」の記事提供を2023年の10月から開始いたしました。
そして、両サービスの利用者・読者層であるインバウンドにアプローチできるプロモーション商材として、「地域パッケージ」を共同で販売しております。ぜひ、詳細をプレスリリースにてご確認くださいませ。
プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000109.000017308.html
■ ENGAWA株式会社について
日本の価値ある対象を世界の人々に最適に伝え、多くの外国人と日本人が共感し、感動するシーンを創出し続けるマーケティング会社。1970年の発行から53年の歴史を持つ英字メディア「Tokyo Weekender」の運営、外国人KOL・インフルエンサーマーケティング、日本の魅力ある商品・サービスを発信するOMOTENASHI Selectionの運営など、海外・インバウンドに向けたコミュニケーション支援を行っています。
■ 株式会社ナビタイムジャパンについて
「経路探索エンジンの技術で世界の産業に奉仕する」という経営理念のもと、2000年3月に創業。電車、飛行機、クルマ、バス、徒歩などの様々な交通手段を組み合わせた「トータルナビゲーション」の技術を軸に、移動に関する様々な事業を展開しています。メディア・トラベル事業では、訪日外国人向け多言語観光・ナビゲーションアプリ『Japan Travel by NAVITIME』の提供や、ナビタイムジャパンが保有・運営する観光情報コンテンツやノウハウの提供、自治体や企業と連携した観光コンテンツ制作や誘客施策の実施などを行っています。
URL：https://corporate.navitime.co.jp/
