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針葉樹の端材を活用したサステナブルな素材「NordShield®」
「NordShield®」シリーズは、針葉樹の端材から、必要成分を抽出してつくられる、天然由来の抗菌剤です。主に、アパレル・繊維製品に抗菌・防臭加工を施すために使用されます。高い抗菌・防臭効果を有することから、洗濯頻度が低い冬物のアウターやトップス、帽子等においても、洗濯回数を抑え、水の使用量を節約しつつ、清潔さを保ちながら長持ちさせることができます。すでに、EU圏ではアパレル・繊維製品での採用実績が増加してきております。
また、「NordShield®」は液体状のため、水に希釈して、対象のアパレル・繊維製品に塗布し、乾燥させるだけで、抗菌・防臭効果を得ることが可能です。バインダー（抗菌剤の接着時に必要な樹脂）やキュアリング（熱でバインダーを乾燥させて剤を固着させる工程）が不要であるため、製造過程で使用する熱エネルギーを抑えることができ、脱炭素化にも貢献できると期待されています。
シナネンゼオミックは、銀系無機抗菌剤「ゼオミック®」等の製造・販売に加え、昨今のSDGs達成に向けた機運の高まり、環境負荷の低減につながるサステナブルな製品へのニーズ等にもより合致したラインアップを整えるため、このたびNordic BioTech Group社と、「NordShield®」に関して日本と韓国での独占販売代理契約の締結に至りました。「NordShield®」がラインナップに加わることで、お客様、およびサプライチェーンにおける脱炭素化・サステナビリティ推進にさらに貢献する提案が可能になります。
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日本のアパレル・繊維製品向けの提案を積極推進
今後、シナネンゼオミックは、主にアパレル・繊維メーカー、および専門商社をターゲットに、「NordShield®」シリーズのうち、天然繊維向け抗菌防臭技術「NordShield BioLayr®」の販売提案を進めます。Noric Biotech Group社は、グローバル市場において2024年度には約10億円、2027年までには20億円超の販売を目指しております。日本を皮切りに、韓国への認可・販促を進め、Nordic BioTech Group社とともにさらに大きな市場をターゲットにしていく予定です。
シナネンホールディングスおよびシナネンゼオミックは、これからも抗菌事業を通じて、お客様の安全・安心・快適な生活に貢献し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
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「第14回 ジャパン ファッション EXPO 【秋】」で日本初出展
2023年10月10日（火）から12日（木）、東京ビッグサイトで開催される「第14回 ジャパン ファッション EXPO 【秋】」において、日本で初めて「NordShield®」をご紹介いたします。ぜひブースにお立ち寄りください。
・展示会名：第14回 ジャパン ファッション EXPO 【秋】（https://www.fashion-tokyo.jp/autumn/ja-jp/about/jfa.html）
・会場：東京ビッグサイト（https://www.fashion-tokyo.jp/hub/ja-jp/to-visit/access.html）
・小間番号：A29-11
・期間：2023年10月10日（火）～10月12日（木）
・開催時間：10：00～18：00（※最終日のみ17：00まで）
・出展部署：株式会社シナネンゼオミック 営業部
・お問合わせ先：株式会社シナネンゼオミック 営業部
TEL：052-653-3201 E-mail：sales@zeomic.co.jp
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株式会社シナネンゼオミックについて
https://www.zeomic.co.jp/
シナネンホールディングス株式会社の子会社である株式会社シナネンゼオミックは、抗菌剤「ゼオミック®」などの製造・販売事業を手掛けています。1984年に設立し、銀と抗菌性ゼオライトによる抗菌剤の研究開発を続け、幾多の特許を取得。無機系抗菌剤のメーカーとしての礎を築き、無機系抗菌剤のパイオニアとして、世界のトップメーカーへの道を歩んでいます。
※「ゼオミック®」はシナネンゼオミックの登録商標です。
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シナネンホールディングス株式会社について
https://sinanengroup.co.jp
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したエネルギーサービス企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（自転車事業、シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、システム開発事業、抗菌事業、建物維持管理事業等）を提供しています。脱炭素社会の実現に向け、環境配慮型の新規事業開発や、企業としての取り組みも強化しています。
