一般社団法人日本民間放送連盟・研究所は、2019年度から、(株)電通、(株)ビデオリサーチの協力を得て「テレビの広告効果に関する研究」に取り組んでまいりました。このほど、第２回調査の結果がまとまりましたので、別添資料のとおり公表いたします。
2020年３月に実施し、同年８月に公表した第１回調査では、テレビ視聴時間量、インターネット利用時間量が企業のブランディングに与える影響や購買プロセスにおける各メディアの貢献度などを生活者の意識レベルで調査し、分析しました。テレビ視聴のブランディングへのプラスの影響や購買プロセスにおけるテレビの幅広いポイントでの高い貢献などが立証されています。詳細については、民放連ウェブサイト（https://j-ba.or.jp/category/topics/jba104040）でご覧ください。
このたびの第２回調査では、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会 テレビ・ラジオメディア委員会を通じて募集した３社の広告主の５つの商品について、実際の広告キャンペーンの効果測定を2021年11月から2022年１月にかけて実施しました。テレビ広告とYouTube動画広告の両方を用いた広告キャンペーンにおける、到達から購買に至る各プロセスでの両者の効果とコスト効率を計測・比較するとともに、テレビ広告、YouTube動画広告が情報・購買行動に与える影響などについて分析し、テレビＣＭの効果、効率の高さを実証しました。
■民放連研究所「テレビの広告効果に関する研究」第２回調査結果について
https://prtimes.jp/a/?f=d104769-20220721-89db79a0bdd85f699265a7317cdf2ecf.pdf
