サンディエゴ – 2023年8月2日 – Teradata（NYSE: TDC）は本日、クラウドネイティブでフルマネージドなデータカタログ・ソリューションを提供するStemma Technologies社（以下、「Stemma」）を買収したことを発表します。2020年に設立されたStemmaは、メタデータをカタログ化し、より効果的なデータ管理を可能にすることで、企業のデータ利活用の促進を支援しており、そのAI及び機械学習（ML）を活用した革新的な手法が市場で注目されています。
Teradataの最高製品責任者であるHillary Ashtonは次のように述べています。
「Stemmaは、企業が信頼できるデータを見つける方法を再定義し、いつでもどこでも一貫して最新のデータビューを提供することが出来ます。Stemmaの先進AI技術によって強化されたデータの検索と探索能力により、データを見つけ出してからビジネス価値を提供するまでの過程において、画期的ともいえるアナリティクス機能の強化を実現するものと期待しています。Stemmaの自動データカタログ機能により、TeradataはAI/MLアナリティクスの発展を加速させ、ビジネスに最大限に活用できる強力なユーザーエクスペリエンスを提供できるようになるでしょう。Stemmaの優秀なエンジニアとメタデータの専門家チームを迎え、データリネージ、データガバナンス、データコンプライアンスにおけるTeradataの製品ロードマップの推進を加速させることができることを嬉しく思います」
Stemmaのソリューションは、高度なセキュリティ、より使いやすいデータ検索機能、自動化されたデータインテリジェンスを提供するように設計されています。20のデータコネクタを内蔵したStemmaの堅牢なデータカタログ・ソリューションは、Teradataのデータファブリックを強化し、Teradataの提供するデータプラットフォームTeradata Vantageの分析生産性を加速します。
買収における取引条件は開示されていません。
Teradataについて
Teradataは、必要なすべてのデータ、アナリティクスとつながるマルチクラウド・データ基盤を提供し、小規模から大規模まであらゆるデータ活用を可能にします。そして、お客様がデータを最大の企業資産として活用し、ビジネスを成長させることを支援しています。将来の大規模かつ混在するデータワークロードを今日から扱える柔軟性を提供するのは、Teradataだけです。詳しくはteradata.jpにてご確認ください。
[2023年7月25日にテラデータ・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です]
将来予想に関する記述
本リリースには、1934年証券取引所法第21E条に定義される「将来予想に関する記述（forward-looking statements）」が含まれています。将来予想に関する記述は一般的に、特に将来予想される財務および営業業績、事業動向、流動性、市場環境などに関する意見、確信、予測に関するものです。これらの将来見通しに関する記述は、現時点での予想や仮定に基づいており、多くの場合、「期待する」、「努力する」、「先を見通す」、「見通し」、「指針」、「予測する」、「予想する」、「継続する」、「計画する」、「推定する」、「信じる」、「予定する」、「だろう」、「可能性が高い」、「意図する」、「可能性がある」などの言葉や同様の表現で特定することができます。本リリースにおけるTeradataのStemma買収に関する将来予想に関する記述には、データプラットフォームTeradata Vantageにおけるデータカタログ機能の強化に関するTeradataの予想が含まれます。 将来の見通しに関する記述には、リスクや不確実性が含まれており、実際の結果が予測または暗示されたものと大きく異なる可能性があります。以下は、実際の結果が将来の見通しに関する記述でTeradataが予測したものと大きく異なる原因となり得る、Teradataが把握している要因の一部です：Teradataが買収により期待したシナジー効果を達成できなかったこと、またはその実現が遅れたこと、事業統合の遅れや課題、買収後の事業の混乱、主要な人材の喪失、Teradataが補償を受けられない、または回復できない可能性のある予期せぬ負債またはエクスポージャー、買収により取得した権利に関連する他者の知的財産権の予期せぬ侵害、一般的な事業、経済、または競争上の不利な状況、およびTeradataが米国証券取引委員会に提出した書類に随時記載されているその他の要因。また、最新の年次報告書（Form 10-K）、その後の四半期報告書（Form 10-Q）または最新報告書（Form 8-K）、およびTeradataの年次株主報告書など、Teradataが米国証券取引委員会に提出する書類に随時記載されるその他の要因も含まれます。Teradataは、法律で義務付けられている場合を除き、新たな情報、将来の出来事、その他の結果にかかわらず、将来予想に関する記述を公に更新または修正する義務を負いません。
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