https://info.softwareag.com/API-security-JP-webinar.html
クラウド連携、アプリ連携、新規アプリ開発、APIによる新規ビジネス構築などを行う際に
APIのセキュリティ対策は万全ですか?
いまや企業活動におけるクラウドサービスの利用範囲や利用者はますます拡大しています。セキュリティインシデントの脅威や脆弱性に対するセキュリティリスクへの対策と安全性の担保はかつてないほど重要だとして、企業が情報セキュリティ関連にかける費用は今後3年で2割以上増加するという予測が出ています。*
システムやアプリケーションが増加すると同時に増え続けるAPIを、増加するサイバーセキュリティの脅威からセキュリティを守るためには、API をどのように保護し、安全に管理すればよいのでしょうか。APIを活用した新規ビジネスの立ち上げ、API連携などの際にも、セキュリティ対策と安全性の担保は欠かせません。
元ホワイトハッカーでSoftware AGのバイスプレジデント兼シニア デジタルストラテジストであるBrenton House(ブレントン・ハウス)が、APIセキュリティの基礎的なことからAPIポートフォリオを安全に管理するための具体的に必要な機能が何かを、当社のソリューション「webMethods」を使って説明します。このセッションは日本語の通訳音声でご視聴いただけます。
その後、ソフトウェア・エー・ジー株式会社からはシニアソリューションアーキテクトの小野奈海が、ブレントンの講演のポイントを補足し、システムやアプリが増え複雑化するAPIセキュリティ管理に関する日本の現状と、リソース保護のために必要な具体的な設定方法をwebMethodsを使用してご紹介いたします。
今回のウェビナーでお届けする内容は以下の通りです。
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APIとデータに対するサイバーセキュリティの脅威を理解する
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webMethods API Gatewayの活用によるリソースの保護
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現在APIセキュリティが直面しているトップ10の脆弱性を認識する
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システムやアプリの増加に伴い増え続けるAPIの管理とセキュリティの日本の現状と対策
IT部門、DX推進、新規事業開拓、経営企画のご担当者様には、ぜひ聞いていただきたいセッションです。この機会にご参加をお待ちしております。
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【開催概要】
日時:2023年5月11日(木)11:00-12:00
場所:Software AGウェビナー
主催:ソフトウェア・エー・ジー株式会社
タイトル:元ホワイトハッカーが語る!クラウド連携で増え続けるAPIのセキュリティの課題と対策
お申し込みはこちら → https://info.softwareag.com/API-security-JP-webinar.html
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【プレゼンター】
Brenton House(ブレントン・ハウス)
バイスプレジデント、シニア デジタルストラテジスト
Software AG
ブレントンは、元ホワイトハッカーで、開発者、APIサイバーセキュリティストラテジストです。APIやデータのサイバーセキュリティの脅威、脆弱性をハッカーの視点でわかりやすく説明し、必要なセキュリティ対策などをYouTubeなどのメディアを通じて発信しています。
小野 奈海
シニアソリューションアーキテクト
ソフトウェア・エー・ジー株式会社
流通業、金融業、ライフサイエンスの業務系アプリケーションエンジニアやPM、SaaSサービスやパッケ
ージのプリセールスなど幅広くシステム業界で活動。現在、弊社でシステムソリューションアーキテクトとして、ビジネスの課題解決の支援を行っています。
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ソフトウェア・エー・ジー株式会社について
ソフトウェア・エー・ジーは、Software AGの日本法人として2000年10月に設立され、20年以上にわたり日本の大手企業へ多数の導入実績を持っています。Software AGは、つながる世界をシンプルに実現するソフトウェア業界のパイオニアです。1969年の創業以来、従業員、パートナー、顧客が期待するエクスペリエンスを企業が提供するのをサポートしています。Software AGのテクノロジーは、アプリケーション、デバイス、データ、クラウドを統合するデジタルバックボーンを構築し、合理的なプロセスを実現し、センサー、デバイス、マシンなどの「モノ」を接続します。これまで10,000社を超える企業のために、迅速にスマートな意思決定を行い真につながる企業の実現をサポートしています。現在、世界70カ国以上で約5,000人の従業員を有し、年間9.5億ユーロ超の収益を上げています。詳しくはwww.softwareag.com/jp をご覧ください。
ソフトウェア・エー・ジー株式会社
https://www.softwareag.com/jp
*出典:一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会『企業IT動向調査報告書2022』ユーザー企業のIT投資・活用の最新動向より。