今回の調査では、Amazonを1回以上利用したことのある15〜70歳の男女を対象に調査し、「年齢別」「男女別」「地域別」で分析を行いました。調査の結果、年齢や性別によっても購入するものの傾向が異なることがわかりました。また、地域別でも意外な結果が見られました。
- コロナ禍前後でAmazonの購入頻度、月2~3回に増加
コロナ禍前は、Amazonを利用する人の中で2〜3ヶ月に1回程度Amazonを利用する人が最も多かったが、コロナ禍以降は月に1回Amazonを利用する人が最多となりました。全体的にコロナ禍によってAmazonの利用頻度は増加しています。
一方で、グラフ3を見るとコロナ禍前後でのひと月あたりのAmazonでの購入金額はあまり変化がなく、1,000円未満は微増し5,001〜10,000円は微減しています。この後に出てくる表1にもある通り、コロナ禍以降価格帯が他の商品より比較的安価な日用品を購入する人が増えたことが要因とも考えられます。
- コロナで利用頻度が増加した人は10~30代の若い世代
10代～30代の若い世代において、コロナ前と比較して利用頻度が増加したユーザーが20%以上と他の年代と比較して高い結果になっています。中でも10代の利用頻度増加が30.6%と最も多い結果となっています。
- コロナ禍以降、Z世代が積極的にAmazonで化粧品を購入
年齢別の調査から、15〜29歳の若年層が他の年代に比べてコロナ禍になってから化粧品を購入する傾向が出ています。近年はSNSによる化粧品レビューの投稿も増え、PR案件などで投稿に購入先のAmazonや他ECサイトのリンクが掲載されている事例も少なくありません。コロナ禍による「外出制限」が増えたことでSNS×ECの消費者行動は加速したと考えられます。
また、全年代においてコロナ禍以降、日用品をAmazonで購入するようになった結果が出ています。「外出制限」によってこれまで実店舗で購入していたものをEC(Amazon)で購入するようになったという消費者行動の変化が起きています。Amazonはプライム会員になることで送料無料・翌日配送のサービスを受けることができますので日用品を購入する際に便利なECサイトとして利用されていると考えられます。
- Amazon利用頻度も購入金額も男性の方が多い
男女別の調査からは、男性の方が家電、スポーツ・アウトドア用品、ガジェット・PC関連用品をよく購入する傾向が出ています（グラフ5）。特にガジェット・PC関連用品については、女性が女性全体の8.6%の購入に対し、男性は男性全体の15.0%が購入したことがあると、女性の倍近い割合でした（グラフ5）。
また、ひと月あたりのAmazon購入金額についても男性の方が高くなる傾向が出ています（グラフ7）。これは女性が日用品や化粧品を購入する割合が高いのに対し、男性は価格帯が高くなりがちな家電、ガジェット・PC関連用品を購入する割合が高いことが要因と考えられます。
- 地方ではアパレルやペット用品がよく購入される？
主要都市（東京、名古屋、大阪、福岡）では化粧品、アパレル、ベビー・ペット用品などはコロナ禍でもAmazonで購入しないユーザーが多い傾向でしたが、地方ではその割合が少なくコロナ禍になってもAmazonで購入しないもので「特にない」が40%と多い傾向が出ています。
地方のほうが主要都市に比べて、Amazon(EC)で様々なものを購入するユーザーが多く実店舗で購入できないものをAmazon(EC)で購入する人が多いと考えられます。
また、グラフ8からわかるように、主要都市よりも地方の方が、アパレルやペット用品をAmazonで購入している割合が多い傾向が出ています。
地方では近隣に店舗が少なく、コロナによる行動規制も重なったことで、アパレルやペット用品においてもECを利用するユーザーが増えたことが想定されます。
- 地方では20%以上のユーザーが2022年になってもAmazonの利用頻度が増加
2022年になってから、Amazonの利用頻度が減少した人は5%程度でした。多くのユーザーが利用頻度に変化はなく、Amazonを利用し続けています。
利用頻度が増加したユーザーは20%前後で、主要都市より地方の方がその割合が多い結果が出ています。
コロナ禍直後でAmazonの利用頻度が増加した以降も、Amazon(EC)での買い物が定着化しており、地方ではその利便性に魅力を感じている人が多いことが考えられます。
- まとめ～コロナ収束後のECはどうなるか～
今回の調査結果からもわかるようにコロナによってEC利用率は増加しています。
経済産業省が発表した2020年の調査においても、物販系のEC化率は前年比21.71％増加の8.08％になっています。2019年以降の成長率はそれ以前の倍以上と大きく伸びています。
（参考：経済産業省 令和2年度電子商取引に関する市場調査）
2022年はコロナによる行動制限が落ち着いてきていることもあり、EC化率は低下するとの予測が出ています。
ただ、今回の調査結果からも一度、ECを利用するようになった90%以上のユーザーの利用頻度は落ちておらず、行動制限がない中でも利用し続けています。
短期的にはEC化率は落ち着く可能性がありますが、日本のEC化率は欧米に比べると低くまだ伸びしろはある状態ですのでコロナ収束後も市場は伸び続けていくことが想定されます。
株式会社ウブンではAmazonマーケティング支援を展開しています。
Amazonに特化したマーケティング・テクノロジー・ファイナンスによって、ECブランドの成長を実現するグロースパートナーです。Amazonに特化し、戦略策定～実行までフルサービスで販売支援をおこなう『コンサルティングサービス』、マーケティングを支援する分析ソリューション『Ubun BASE』、M&AによってECブランドを継承し、さらなる成長を実現する『ブランド買取 ／ M&Aサービス』の３事業を展開。
- 調査概要
・調査対象 ：Amazonを1回以上利用したことのある15歳～70歳の男女
・調査期間 ：2022年7月11日～7月14日
・調査方法 ：インターネット調査
・調査地域 ：日本全国
・有効回答数 ：1,000サンプル(有効回答から1,000サンプルを抽出)
・協力調査機関 ：株式会社ジャストシステム
- 会社概要
会社名 ：株式会社ウブン
代表者 ：代表取締役 森岡 健太郎
所在地 ：東京都港区赤坂2丁目13-5 赤坂会館ビル3階
設立 ：2018年1月
ＵＲＬ ：https://www.ubun.co.jp/
事業内容：Amazonコンサル事業、デジタルマーケティング事業、デジタル広告代理事業、Webサイト等企画制作
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