今年で11年目を迎える「BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2026」が６月10日（水）・11日（木）の両日、東京・西新宿の新宿住友ビル三角広場（屋内ドーム空間）で開催される。本展示会にはEV（電気自動車）、電動モビリティ、EV充電インフラ機器、災害対策車など多彩なモビリティが集結し、次世代交通システム、未来志向のまちづくりを展望する。
国産品、海外製品を問わず、会場には訴求力に富む新型EV、新機能の電動モビリティが展示され、来場者に提示される。四輪のEVは商用車、物流系車両が主力を成し、ビジネスシーンにおけるEV活用のメリット、有用性を提案する。ディーゼルエンジン車をEV化したEVコンバージョントラック、進化型自動運転車両、平常時・非常時を問わず電気・電源を供給する移動型電源車なども訴求力に富む独自製品で、脚光を集めるに違いない。また、四輪のEVだけなく、二輪・三輪の電動モビリティも注目モデルがラインアップされるが、電動アシスト自転車も負けてはいない。とりわけ警視庁が新たに導入した回生機能搭載の電動アシスト自転車は注目の製品だろう。防災庁の発足を視野に入れた災害対策車両、水陸両用車も来場者の熱い視線を集めることになりそうだ。
インフラ系の製品が多数揃うのも本展示会の見逃せない特長で、新機能搭載のEV充電機器、利便性と安全性を拡充した駐輪・駐車システムも魅力製品がラインアップされる。
充実の講演、セミナー、パネルディスカッション
（テーマは青切符、Velo-city、EVワイヤレス給電、物流車両EV化のススメ、EVを活用した電源確保、災害発生時のサバイバル戦略、駐輪・駐車場の付加価値、EV充電インフラ整備の現状と展望、EVシフトの選択肢、防災システム、安全走行）
以上、展示品の概略をお伝えしたが、講演会、トークショーの内容も特筆される。初日の10日（水）午前中には「自転車走行への青切符（交通反則通告制度）導入について」と「Velo-city 2027 Ehime開催の意義」と題したパネルディスカッションが実施される。青切符は今年４月から自転車走行を対象として新たに導入された制度だが、今回のパネルディスカッションでは専門家とジャーナリストが同制度の概要、注目ポイントを解説する。
「Velo-city 2027 Ehime」
「Velo-city 2027 Ehime」は2027年５月に日本で初めて実施される自転車の国際会議で、愛媛県松山市が舞台となる。世界各国から自転車の専門家、研究者、政府関係者らが松山市に集まり、自転車に関するさまざまなテーマを論議する。しまなみ海道でのサイクリングも話題を集めそうだ。
東京大学名誉教授の堀洋一氏による「EVワイヤレス給電システム」の講演
また、初日の13時10分からは東京大学名誉教授の堀洋一氏による「EVワイヤレス給電システム」の講演が行われる。堀氏は一般社団法人EVワイヤレス給電協議会の会長を務めており、世界と日本のEVワイヤレス給電システムの現状と展望について講演する。
「物流・運送業務における車両EV化のススメ」
初日と２日目の２日間にわたって実施される「物流・運送業務における車両EV化のススメ」も注目のセミナーだ。初日はZO MOTORSとKia PBVジャパン、２日目はZO MOTORSと日野自動車がそれぞれ自社のEVトラックを使用した物流システムを提案する。
「EVを活用した非常時・平常時の電源確保」「災害発生時のサバイバル戦略」
「駐輪・駐車場の付加価値」「EV充電インフラ整備の現状と展望」
「広がるEVシフトの選択肢」「災害リスクを軽減する防災システム」「電動モビリティ＆安全走行」
その他、「EVを活用した非常時・平常時の電源確保」「災害発生時のサバイバル戦略」「駐輪・駐車場の付加価値」「EV充電インフラ整備の現状と展望」「広がるEVシフトの選択肢」「災害リスクを軽減する防災システム」「電動モビリティ＆安全走行」といったタイトルでパネルディスカッションが開催される。
それぞれのテーマについて見識を持つパネリストが有意義な意見、見解を披露する。展示会場の製品見学とともに上記の講演、セミナー、パネルディスカッションを視聴することをお奨めしたい。
〈報道関係者の皆様へ〉
本展示会の取材を希望される方は右記より事前のお申し込みをお願いいたします。
【開催概要】
◆ 名称：BICYCLE–E・MOBILITY CITY EXPO 2026 ～自転車・電動モビリティまちづくり博～
◆ 開催日時： 2026年6月10日（水）10:00～17:00 6月11日（木）10:00～17:00
◆ 会場：新宿住友ビル三角広場（屋内ドーム空間）（東京都新宿区西新宿２丁目６番１号）
◆ 主催：BICYCLE–E・MOBILITY CITY EXPO 2026 実行委員会（運営事務局：株式会社ライジング出版）
◆ 後援：自転車活用推進議員連盟、自転車活用推進本部、国土交通省、経済産業省、スポーツ庁、東京都、自転車を活用したまちづくりを推進する全国市区町村長の会、一般社団法人CHAdeMO協議会、一般社団法人次世代自動車振興センター、全国自転車施策推進自治体連絡協議会、公益財団法人東京都環境公社（クール・ネット東京）、一般社団法人自転車協会、一般財団法人自転車産業振興協会、一般財団法人日本自転車普及協会、一般社団法人日本自動車車体補修協会、一般社団法人自転車駐車場工業会、NPO法人自転車活用推進研究会、日本自転車軽自動車商協同組合連合会、東京都自転車商協同組合、一般社団法人日本シェアサイクル協会
◆ 協力：警視庁交通部
