本キャンペーンは、「ごちそうさまポーズ」や食品ロス削減のアイディアを「#ごちそうさまチャレンジで飢餓をなくそう」を付けてSNS（X、Instagram, Facebook）に投稿すると、1投稿につき学校給食5人分（150円）が寄付されるというもの。昨年は、過去最高の11万6,188件の寄付対象アクションが集まり、29万5,680人分の学校給食を届けることができました。
■開催期間：2023年9月29日（金）～10月31日（火）
■特設サイト： https://www.jawfp.org/worldfoodday2023/
最新の「世界の食料安全保障と栄養の現状（SOFI）」国連報告書によると2022年に飢餓に直面した人は、最大7億8300万人（世界人口の10人に1人）。新型コロナウイルス流行前の2019年から1億人以上増加しました。増加の要因は、新型コロナウイルスや度重なる気候危機の影響、ウクライナ戦争を含む各地での紛争の影響と言われています。一方で、世界では食料生産量の3分の1が捨てられており、日本でも年に約523万トン（令和3年）が食品ロスとなっています。日本人1人当たりが毎日お茶碗一杯分のご飯を捨てているのと近い量です。この量は国連WFPの2022年の食料支援量480万トンより多い量です。
「#ごちそうさまチャレンジ」は、こうした「食品ロス」と「飢餓」という2つの食料問題への関心を促し、さらに食品ロス削減の取り組みを通じて「寄付」ができるSNSキャンペーンです。世界食料デー月間、また食品ロス削減月間である10月に、身近でできることから食品ロス削減に取り組み、途上国の子どもたちへの学校給食支援の輪を広げることを目指します。
【キャンペーン参加方法】
●投稿で寄付
ごちそうさまポーズや食品ロス削減の取り組みを、指定ハッシュタグ「#ごちそうさまチャレンジで飢餓をなくそう」を付けてSNSに投稿すると、1投稿につき学校給食5人分（150円）が、協力企業・団体28社(後方に一覧)の協力により国連WFPの「学校給食支援」に寄付されます。※寄付は、協力企業からの寄付金の合計が上限となります。
●拡散で寄付
キャンペーンアンバサダー（下記参照）の投稿を拡散（リツイート、シェア、リポスト）していただくと、1拡散につき学校給食3人分（90円）の寄付となります。※リポストする際は投稿文に指定ハッシュタグ「#ごちそうさまチャレンジで飢餓をなくそう」を付け足してください。寄付は、協力企業からの寄付金の合計が上限となります。
▼キャンペーンアンバサダー：マリウス葉さん初参加！
今年も多くのアンバサダーがキャンペーンを応援してくれています。国連WFP親善大使の杏さんをはじめ、国連WFPサポーターのEXILE ÜSAさん、 料理研究家のリュウジさん、また、今年はマリウス葉さんが初参加しています。
杏/EXILE ÜSA/近藤しづか/白ごはん.com 冨田ただすけ/高橋メアリージュン/はらぺこグリズリー/フォーリンデブはっしー/ふなっしー/マリウス葉/むにぐるめ/山本ゆり/リュウジ/ （五十音順 敬称略）
【こんな楽しみ方も！】
●#ごちそうさまチャレンジ コンテスト
素敵な投稿をされた方には、協力企業提供の賞品をお贈りします。（各賞につき1名/団体）
各賞：クレハ賞、明治賞、日清食品HD賞、ハウス食品賞
●寄付が2倍に！
以下のいずれかの投稿をすると、さらにプラスの寄付ができます。
1, 『NEWクレラップ』を使った食品の保存の様子を写真に撮って「#ラップでおいしく保存」付きで投稿
2, 明治の商品を美味しく楽しく最後まで召し上がっていただき、その様子を「#明治食べきりスマイル」付きで投稿
【協力企業・団体】 ※9月29日現在
◆スペシャルサポーター
◆特別協賛
ハウス食品グループ本社（株）
◆協賛
NOK(株)/(株)ニコン/(株)ニチレイ/日本生活協同組合連合会/伊藤ハム米久ホールディングス(株)/江崎グリコ(株)/エスビー食品(株)/ カーギルジャパン合同会社/加藤産業(株)/カルビー(株)/キッコーマン(株)/ (株)東京個別指導学院/日清シスコ(株)/ハニューフーズ(株)/富士通オプティカルコンポーネンツ(株)/フジッコ(株)/プリマハム(株)/
一般財団法人ベターホーム協会/(株)ポンパドウル/三菱商事(株) /(株)モリサワ/森永製菓(株)/Relo Hotels&Resorts
◆パートナー 有楽製菓(株)
■国連WFPとは
飢餓をゼロにすることを使命に活動する国連唯一の食料支援機関です。災害や紛争時の緊急支援、栄養状態の改善、学校給食の提供などを活動の柱に、120以上の国と地域を拠点に活動しています。2020年にはノーベル平和賞を受賞しました。
■認定NPO法人 国連WFP協会とは
国連WFPの日本における公式支援窓口です。募金活動のほか、企業・団体との連携、広報を通じて、日本における支援の輪を広げています。
