【フリーアドレスの効果と課題を調査】7割以上がコロナ禍以降フリーアドレスを導入するも、社員の半数以上が「誰がどこにいるかわからない」「座席が足りない」と回答

oVice株式会社（本社：石川県七尾市、代表取締役CEO：ジョン・セーヒョン）は、フリーアドレスを導入している企業（従業員数300名以上）で、リモートワークと出社のハイブリッドワークをしている現場社員103名を対象に、フリーアドレスに関する実態調査を実施しました。コロナ禍以降に7割以上の企業がフリーアドレスを導入しており、その目的は「オフィススペースの有効活用」や「コミュニケーション活性化」のためでした。しかし、効果を実感している社員は限定的であり、半数以上が「誰がどこにいるかわからない」「座席が足りない」と回答するなど、新たな課題も浮上しました。

■調査サマリー

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■調査概要

調査概要：フリーアドレスに関する実態調査

調査方法：インターネット調査

調査機関：株式会社IDEATECH

調査期間：2023年8月31日〜同年9月4日

有効回答：フリーアドレスを導入している企業（従業員数300名以上）で、リモートワークと出社のハイブリッドワークをしている現場社員103名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

■7割以上の企業がコロナ禍以降にフリーアドレスを導入

「Q.あなたのお勤め先では、いつからフリーアドレスを導入していますか。」（n=103）と質問したところ、「2019年以前」は21.4%のみとなり、7割以上の企業がコロナ禍以降にフリーアドレスを導入していることがわかりました。

・2019年以前：21.4%

・2020年：16.5%

・2021年：18.4%

・2022年：25.2%

・2023年：12.6%

・わからない/答えられない：5.8%

■フリーアドレス導入の目的、最多の「オフィススペースの有効活用」に加えて、「コミュニケーションの活性化」や「自律的な働き方促進」なども

「Q.あなたのお勤め先で、フリーアドレスを導入している目的を教えてください。（複数回答）」（n=103）と質問したところ、「オフィススペースの有効活用」が64.1%、「コミュニケーションの活性化」が49.5%、「社員一人ひとりの自律的な働き方の促進」が36.9%という回答となりました。コストや効率だけでなく、社員の働き方に変化を促すことも目的とされていることがわかりました。

・オフィススペースの有効活用：64.1%

・コミュニケーションの活性化：49.5%

・社員一人ひとりの自律的な働き方の促進：36.9%

・組織変更への柔軟な対応：27.2%

・業務の効率化：24.3%

・社員のモチベーション向上：9.7%

・その他：1.0%

・わからない/答えられない：4.9%

■フリーアドレス導入により、各種効果を実感している社員は4割未満

「Q.あなたのお勤め先で、フリーアドレス導入により効果があったと感じることを教えてください。（複数回答）」（n=103）と質問したところ、「オフィススペースの有効活用」が38.8%、「コミュニケーションの活性化」が31.1%、「社員一人ひとりの自律的な働き方の促進」が24.3%という回答となりました。各項目で4割に満たず、「コミュニケーションの活性化」を実感しているのは3割程度、効果が「特にない」と感じている社員が2割以上いることがわかりました。