通信障害時でも使えるトランシーバー(無線機)を披露。地震など緊急時に存在感を増す無線機、衛星通信活用など進化。東京ビッグサイトの「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2022」で展示。

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無線機大手のアイコム(株)(大阪市平野区、代表取締役社長 中岡洋詞、東証プライム)は、大規模通信障害などでキャリアの回線がつながらない状況でも使えるトランシーバー(無線機)を、インフラ設備の展示会「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2022」で披露します。展示会は東京ビッグサイトで、2022年7月20日(水)〜22日(金)まで行われます。

いま、あらゆる業務の現場で有効利用されている無線機。そのなかでも、携帯電話がつながる場所なら全国どこでも通話できるIP無線機(電話回線でつなぐ無線機)は、存在感を増しています。一方でIP無線機は、通信障害が発生すると通話できないという側面もあります。昨今、震災など災害時にも役立つ通信手段としても認識される無線機。今後は「通信障害」も想定して、事業継続計画(BCP)対応を強化する必要があります

そんな中、当社は今回のイベントで、通信に必要なSIMカードをキャリア別に2枚挿せるIP無線機と、機器同士が直接電波をやり取りする旧来型の機能をIP無線機に搭載したハイブリッド製品、衛星通信を使って無線機同士をつなぐ製品を展示します。いずれも緊急時に強いトランシーバーです。ハイブリッド版では、IP無線機に、行政ほか公共性の高い事業者らが使用できる一般業務用無線機の機能を持たせた開発中の製品も展示します。現在、当社業界では、あらゆる状況下で「コミュニケーションを絶やさない」製品開発が求められており、万一に備える重要性と対応できる製品を本展示会で提案します。

展示予定製品

<1>2キャリアの切り替えが可能なデュアルSIM対応のIPトランシーバー
2枚のSIMを搭載することで、片方のキャリアに万が一のトラブルが起きたときもキャリアを切り替えて使えるデュアルSIM対応のIPトランシーバーIP502H。

<2>キャリア回線に頼らず、機器同士の直接通話ができるハイブリッドIPトランシーバー
キャリア回線を使った通話と、機器同士が直接電波をやり取りするレガシー型の通話のどちらにも対応したハイブリッドトランシーバーIP700シリーズ。

<3>地上のインフラが大きく損傷しても通話できる衛星通信トランシーバー
インフラの復旧に時間がかかる大災害時にも、地球を取り巻く衛星を経由させることで地上インフラの死活に関わらず一斉連絡できるSATTELITE PTT(衛星通信トランシーバー)IC-SAT100シリーズ。

<4>その他、航空用無線機器、スマートフォン用トランシーバーアプリ、リモートワークユニット、IPモバイル内線システムなど。

展示製品のイメージと展示製品展示製品のイメージと展示製品

ご参考

2022年7月初旬に相次いだ携帯電話回線のトラブルは、トランシーバーを使うユーザー様にも大きな影響を与えました。「一度に」「多くの人に」「同じ情報を音声で」伝えられるトランシーバーは、イベント、工事、交通機関などスタッフ間の連携が重要な仕事には欠かせません。近年、携帯電話のキャリア回線を利用して、通話エリアを気にすることなく使えるIPトランシーバーが登場し、さらに利活用されるシーンが増えています。先日の携帯電話回線のトラブルは、当該キャリアを使うIPトランシーバーユーザー様が一時的に通信手段を喪失することにつながり、円滑な業務進行に影響を及ぼしました。

アイコムは、このようなトラブル時にもスタッフの連携を止めることなく運用できる、BCP対策としても適したトランシーバーを、7月20日(水)から東京ビッグサイトで催される「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2022」の「交通インフラ設備機器展」でご紹介します。

アイコム株式会社 会社概要

代表:井上徳造(代表取締役会長)、中岡洋詞(代表取締役社長)
資本金:70億8,122万円
売上高:282億円(2022年3月期)
従業員数:1,009名(2022年3月期、関係会社含む)
所在地:大阪府大阪市平野区加美南 1-1-32
創業:1954年4月
設立:1964年7月
従業員数:2034人(連結)、1670人(単体) ※いずれもパート・アルバイト含む(2021年12月末)

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