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1. 海外ではマインドフルネス市場が急成長
海外では、アメリカを中心に、マインドフルネス*がウェルビーイングの実現やメンタルヘルスを改善するための実践的かつ効果的な方法として着目され、瞑想を定期的に実践する人口が増え、市場が急成長してきています。全米衛生統計センターでの報告では、アメリカで瞑想を行う人口（過去1年以内に実施したか）の割合は、2012年の4.1％から2017年には14.2％と3倍以上増加。アメリカには約2,500箇所の瞑想スタジオがあり、市場は成長（年率10%以上）を続け、現時点でアメリカのみで3,000億円を超える市場であると推測される。
* マインドフルネスとは、”今この瞬間の体験について、一切の価値判断をおこなわず、意識的に注意を向けることで得ることのできる気づき”、との定義で概念ですが、この記事内では実践方法として最もよく知られている瞑想の市場に限定して整理しています
2. 瞑想アプリの登場、科学的な効用の認知、法人企業の福利厚生プログラムとしての導入、をドライバーに成長したと推測される
海外で市場が成長している理由についてであるが、コロナ禍による意識変容や、情報社会を背景とした精神疾患患者数の増加によって、ウェルビーイング・メンタルヘルスへの需要が高まっていることが大きな背景としてありつつも、数ある解決手法（カウンセリングや認知行動療法など含むメンタルヘルス関連市場の成長率は年率3%程度*と予測される）の中でも瞑想が直近急成長してきた主なドライバーは下記の3つかと考察される。
1. 瞑想アプリの登場
2010年前半から、質の高い瞑想アプリが登場。瞑想の指導歴が長い先生の音声ガイドともに瞑想を手軽に実践可能になり、徐々に普及し始める。最も人気のあるアプリCalm/ Headspaceについては、Calmは全世界で１億回以上ダウンロードされ、Calm/ Headspaceともに年間の売上は100億円を超え、両社ともに企業価値は1,000億円超。Calmは、レブロン・ジェームズ、ハリー・スタイルズなど著名人によるコンテンツも提供し、今まで瞑想に興味がなかった人にも認知を広げるなど、瞑想アプリの普及に大きく貢献しています。
2. 科学的な効用の認知
MITやスタンフォード大学など、著名な大学も瞑想の研究に取り組み、脳科学の発展によってマインドフルネスが脳の機能と構造に変化を与えることが多くの研究で示されるようになり、ストレス社会に生きる現代人にとって脳科学的に根拠のある科学的な休息法として普及するようになりました（特に、マサチューセッツ大学医学部の教授であるジョン・カバット・ジン氏が考案したMBSR（マインドフルネス・ストレス低減法、マインドフルネスの8週間プログラム）が慢性疼痛や不安・ストレス、鬱病などの改善に効果があると実証された功績が大きい）。
3. 法人企業の福利厚生プログラムとしての導入
アップル、グーグル、ナイキ、セールスフォース、インテル、フェイスブックなど大企業が社員研修の一環としてマインドフルネス瞑想を導入しており、近年では日常の従業員の心の健康維持のために従業員が瞑想アプリを無料で使えるよう福利厚生として提供する企業が海外では急増していて、従業員にとって無料で瞑想を実践する機会にアクセスできるようになったことで、普及に繋がったと考えられます。
コロナの流行が始まってから、世界の従業員の約42％がメンタルヘルスの低下を報告していると言われています。世界保健機関（WHO）も、心の不調が生産性の低下を招き、世界経済に年間1兆ドルの損失を与えていると推定し課題は大きく、今後も上記の成長ドライバーとともに、マインドフルネスへの需要は伸び続けると考えられます。
* 出所：Prophecy market insights (https://www.globenewswire.com/en/news-release/2022/06/22/2467263/0/en/Global-Mental-Hea[…]with-a-CAGR-of-3-40-during-the-forecast-period-By-PMI.html)
3. 日本市場での今後の考察
日本では、文化的な背景をもとにメンタルヘルスへのネガティブなイメージが強いものの、人口減少・高齢化社会・円安などを背景とした日本経済の中長期的な停滞などで、価値観が”物質的”から”精神的”なものへと徐々に変容し、ウェルビーイングやメンタルヘルスへの需要は高まり、海外と同様に立ち上がっていく蓋然性が高いと考えられます。但し、現状では、日本でもいくつか国内発の瞑想アプリが出てきたものの、科学的な効用の認知や、法人企業の福利厚生プログラムとしての導入が進んでおらず、瞑想の普及率が北米や欧州での約15%に対して、日本では約3%に留まっています。
今後、日本市場で瞑想が普及していくためには、メンタルヘルスへのネガティブなイメージを打ち崩すデザインやブランディング（科学的な効用の認知度向上含む）、法人企業への福利厚生プログラムとしての提供による実践の機会へのハードルを下げることが今後重要になってくるかと考察しています。普及へのハードルは非常に高いですが、Upmind株式会社としてデザインやブランディングに一層の力を入れ、法人向けへのプログラムも開発し、メンタルヘルスへのイメージ刷新・マインドフルネスの普及へ取り組んでいきたいと考えています。
4. Upmindアプリについて
心拍変動解析の技術を利用し、スマホカメラを用いて自律神経の状態を見える化、瞑想やヨガなどのマインドフルネスを実践するためのコンテンツを多数しており、日常生活の中で手軽に自身の心と体のケアをおこなうことが可能です。
これまでマインドフルネス・心のケアに興味がなかった方にも、落ち着きのあるUI/ UX・手短な瞑想やヨガのプログラムが好評で、2021年7月のiOS版リリース（Android版もベータ版を2022年10月にリリース）から、これまでに20万人以上が利用、アプリストアでのレビュー数は1万超、評価も4.5以上と高評価を頂いております。”日本発のマインドフルネスアプリ”としてダウンロード・レビュー数NO.1*まで成長してきました。
2022年4月からは、東京大学（滝沢龍研究室）との共同研究も開始。専門的な知見を開発に反映するだけでなく、科学的に効果が実証された、アカデミックベースの信頼のできるサービスを目指して取り組みを開始しており、法人向け導入プログラムの開発にも現在取り組んでいます。
* 瞑想の音声ガイドを搭載。1日当たりのアプリストアでのダウンロード数、累計レビュー数（2022年11月1日時点）
■Upmind株式会社について
Upmind株式会社は、2021年5月に設立したウェルビーイングテックカンパニー。心と体が
ととのうマインドフルネスアプリ「Upmind」を開発・運営（東京大学滝沢龍研究室とも共同研究）。「心が健康な社会の実現」を目指し、ウェルビーイング・メンタルヘルスの領域で事業展開を進めていくことを企画しております。
App Store URL (iOS)：https://apps.apple.com/jp/app/id1565658134
Google Play URL (Android、ベータ版公開中)：https://play.google.com/store/apps/details?id=com.upmind
代表取締役（箕浦 慶）プロフィール
2015年に東京大学工学部を卒業、チームラボに入社。2016年までスマートフォンアプリのエンジニアとして開発業務に従事。2017年に米Bain&Company（戦略コンサルティングファーム、東京支社）に転職し、経営戦略の立案に従事。2021年にUpmind株式会社を設立。瞑想歴はゴア（インド）で体験してから10年以上。
本リリースに関する取材・お問い合わせ先
Upmind株式会社広報チーム
Email：contact@upmind.co.jp
公式サイト：https://upmind.co.jp
Instagram：https://www.instagram.com/upmind_jp
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本プレス内容「国内海外のマインドフルネス市場」のより詳細な見解・情報に加えて、「ヘルスケア業界」「国内海外のメンタルヘルス・ウェルビーイング市場」「健康経営」「メンタルヘルス・ウェルビーイングに関する人々の意識変容」「瞑想の科学的な効果」「メンタルヘルステック」「女性の活躍推進」「セルフコンパッションの効果」など、様々な切り口での情報提供が可能です。contact@upmind.co.jpまでお気軽にご連絡ください。
