11月30日(水) AndTech WEBオンライン「EV(電気自動車)における充電技術の最新動向 と走行中給電の実用化に向けた課題」Zoomセミナー講座を開講予定

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 株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫、以下 AndTech)は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せる電気自動車での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「EV・電気自動車充電」講座を開講いたします。

EV(電気自動車)における充電技術の最新動向 と走行中給電課題について把握できる。
本講座は、2022年11月30日開講を予定いたします。
詳細:https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=10925

 

  • Live配信・WEBセミナー講習会 概要

テーマ:EV(電気自動車)における充電技術の最新動向 と走行中給電の実用化に向けた課題
開催日時:2022年11月30日(水) 13:00-17:00
参 加 費:39,600円(税込) ※ 電子にて資料配布予定
U R L :https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=10925
WEB配信形式:Zoom(お申し込み後、URLを送付)

 

  • セミナー講習会内容構成

ープログラム・講師ー

神奈川工科大学 創造工学部 自動車システム開発工学科 教授 クライソン トロンナムチャイ 氏 (元日産自動車)

 

  • 本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題

急速充電やワイヤレス給電の国際規格に関する知識

 

  • 本セミナーの受講形式

WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
詳細は、お申し込み後お伝えいたします。

 

  • 株式会社AndTechについて

化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。

弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
https://andtech.co.jp/

 

  • 株式会社AndTech 技術講習会一覧

一流の講師のWEB講座セミナーを毎月多数開催しております。
https://andtech.co.jp/seminar_category/

 

  • 株式会社AndTech 書籍一覧

選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
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  • 株式会社AndTech コンサルティングサービス

経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
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  • 本件に関するお問い合わせ

株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)

 

  • 下記プログラム全項目(詳細が気になる方は是非ご覧ください)

講演主旨
カーボンニュートラルを実現し、地球温暖化を食い止めることが人類共通の喫緊の課題で、そのために欧米や中国を中心として世界中でガソリン車からEVへのシフトが本格化している。EVが本格普及するカギは充電設備の拡充で、日本政府は急速充電スタンドの拡充を後押しするために充電インフラ整備への補助金を出して、現在7,700基しかない急速充電スタンドを2030年までに3万基以上にする目標を発表している。本講演では急速充電やワイヤレス給電、走行中給電などの各種充電技術の現状、最新動向、課題と現在検討されている対策を解説し、さらにこれらの充電技術に取って代わる可能性を秘めているバッテリースワッピングなどの技術を紹介する。

プログラム

1.電気自動車普及の現状
1-1.各国のEV普及率
1-2.航続距離とバッテリー容量の関係
2.急速充電の現状と課題
2-1.国内公共充電設備台数推移と課題
2-2.CHAdeMO規格
2-3.ChaoJi規格
3.自動車におけるワイヤレス給電技術
3-1.車両用ワイレス給電のシステム構成
3-2.SAE J2954規格
4. 自動車における走行中給電技術
4-1.接触式走行中給電
4-2.走行中ワイヤレス給電
4-3.キャパシタEV
4-4.互換性の問題
5.充電に代わる技術
5-1.バッテリースワッピング
5-2.液体電池
6.まとめ

【質疑応答】

* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以 上

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