ブロードリーフと富士通、作業分析・業務最適化ソリューション「OTRS」への作業分節AI技術の搭載による運用負荷大幅軽減を目指した共同開発に合意

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株式会社ブロードリーフ (本社:東京都品川区、代表取締役社長:大山 堅司、以下ブロードリーフ)と 富士通株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:時田 隆仁、以下富士通)は、このたびブロードリーフが開発・提供する作業分析・業務最適化ソリューション「OTRS®︎」に富士通の作業分節AI技術を搭載することで、運用負荷を大幅に軽減することを目指した共同開発を行うことに合意しました。

【ブロードリーフの「OTRS」について】
 「OTRS」は、IE(Industrial Engineering)手法に準拠し、製造現場において作業中のスタッフの一連の動作を撮影した映像の人・モノ・機械の動きを正確に動画分析・時間分析するツールとして多くの生産現場で採用されています。また、自動車関連の製造業のほか、近年は食品業界などさまざまな業界の技術の平準化や動画による技術伝承においても、活用されています。

 
【富士通の作業分節AI技術について】
 富士通が提供する作業分節AI技術は、1回分の作業映像から要素作業ごとに分割したデータを教師データとして学習し、同一作業における要素作業を高精度に自動検出することを可能にします。要素作業の検出においては、映像から人のさまざまな行動を認識する行動分析技術に含まれる3次元骨格認識技術を用いています。

 
【「OTRS」への作業分節AI技術の搭載により実現できること】
 従来の「OTRS」は、動画全体を作業の要素ごとに分割する作業を全て手動で行う必要がありましたが、作業分節AI技術を搭載することにより、最初に見本となる動画を手動で分割し、この情報を作業分節AIに学習させることで、残りの動画は自動で分割されるため、大幅な作業時間の短縮を実現します。

また、性能検証として、富士通アイ・ネットワークシステムズ株式会社(本社:山梨県南アルプス市、代表取締役社長:多田 真敏)の山梨工場で複数工程において評価を実施したところ、概ね95%の精度(注1)で要素作業を分割できることを確認しています。

 

【「OTRS」と作業分節AIサービスの連携】
 「OTRS」と作業分節AIサービスとのデータ(作業の分節情報、検出結果)の受け渡しは、ブロードリーフのデジタルビジネスプラットフォーム「Broadleaf Cloud Platform」を通じて行います。
 

 

図:「OTRS」と作業分節AIサービスとのデータ受け渡しのイメージ図:「OTRS」と作業分節AIサービスとのデータ受け渡しのイメージ

 

【今後の展望】
 ブロードリーフと富士通は、「OTRS」に搭載する作業分節AIサービスの共同開発を通じ、日本のものづくりに携わる事業者のDX推進に貢献していきます。

 富士通は今後、作業分節AI技術を「Fujitsu Cognitive Service GREENAGE」(注2)として「OTRS」へ組み込むことを想定し、商品提供する予定です。

 なお、2022年10月26日(水曜日)から10月28日(金曜日)まで愛知県名古屋市のポートメッセなごやで開催される「第5回名古屋スマート工場EXPO」のブロードリーフのブースにおいて、富士通の作業分節AI技術の参考出展を行います。

 
【注釈】
注1 概ね95%の精度:手作業の分割結果に対する再現率および適合率。
注2 「Fujitsu Cognitive Service GREENAGE」:富士通のAI映像解析サービス。リアル空間解析により、データドリブンや工場・施設・店舗のDXに貢献。
https://www.fujitsu.com/jp/solutions/business-technology/tc/sol/greenages-cs/

【関連リンク】
「OTRS」公式サイト:https://www.otrs.jp/
行動分析技術公式サイト:https://www.fujitsu.com/jp/about/research/technology/actlyzer/

【株式会社ブロードリーフ 概要】
本社所在地           :東京都品川区東品川四丁目13‐14 グラスキューブ品川8階
代表取締役社長     :大山 堅司
URL                    :https://www.broadleaf.co.jp/

 
【富士通株式会社 概要】
本社所在地         :東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター
代表取締役社長   :時田 隆仁
URL                  :https://www.fujitsu.com/jp/

※本プレスリリースに記載されている会社名、製品名などは一般に各社の商標、または登録商標です。

 

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