株式会社NTTドコモ、NTT西日本株式会社、NTT東日本株式会社は、2026年6月1日(月)の総務省東海総合通信局および東海情報通信懇談会が共催する『令和８年度「電波の日・情報通信月間」記念式典』※1において、「東海情報通信懇談会会長表彰」を受賞しました。
本受賞は、2026年2月に名古屋市のIGアリーナで開催された「Samsung Galaxy presents TGC in あいち・なごや 2026 by TOKYO GIRLS COLLECTION」における取り組みが評価されたものです。
本取り組みでは、NTTグループが推進する次世代情報通信基盤「IOWN」を活用し、低遅延かつ大容量の通信により、離れた会場をリアルタイムで接続する大規模なイベント演出※2を実現しました。これにより、遠隔地間での時間差を感じさせない映像・音声伝送を可能とし、新たなエンターテインメント体験およびビジネスサービスの創出に貢献した点が受賞理由です。
今後もNTTグループは、本受賞を励みとして、通信サービスを通じた新たな価値創出および地域産業の活性化に貢献してまいります。
※1. 電波利用または情報通信の発展に貢献した個人・団体に対する表彰式
https://www.soumu.go.jp/soutsu/tokai/kohosiryo/2026/0527-2.html
※2. 次世代通信技術で変わるエンターテインメントの新しいかたち（NTTドコモ）
https://www.docomo.ne.jp/corporate/anatatodocomo/docomoeveryday/article204/
１．表彰概要
（１）表彰日：2026年6月1日（月）
（２）表彰名：東海情報通信懇談会会長表彰
（３）受賞者：NTTドコモ、愛知国際アリーナ、NTT西日本、NTT東日本
（４）受賞功績：IOWN を活用して離れた会場をリアルタイムに接続する大規模イベント演出を全国で初めて実現し、情報通信技術を活用した新たなエンターテインメントおよびビジネスサービスの創出に多大な貢献をした功績が評価されました。
（左から）
■NTT西日本株式会社（東海支店 設備部長 本多 裕治）
■株式会社愛知国際アリーナ（取締役 勝亦 健）
■株式会社NTTドコモ（執行役員 コンシューマーサービスカンパニー エンターテイメントプラットフォーム部長 櫻井稚子）
■NTT東日本株式会社（マーケティング統括本部 ビジネス開発本部 クラウド＆ネットワークビジネス部長 滝川 大介）
２．各社の役割
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企業名 |
役割 |
|---|---|
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株式会社NTTドコモ |
IOWNを利用した演出の企画、運営 |
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NTT西日本株式会社 NTT東日本株式会社 |
IOWN回線（All-Photonics Connect）※3の敷設・映像配信機器の構築、運用・保守 |
※3. NTT東日本・NTT西日本より提供しているネットワークサービス。通信ネットワークの全区間で光波長を専有することにより高速・大容量、低遅延・ゆらぎのない高品質な通信を実現。
https://business.ntt-east.co.jp/service/koutaiikiaccess/
https://business.ntt-west.co.jp/service/network/iown/
３．本取り組みによる成果と今後の展開
本取り組みでは、次世代情報通信基盤「IOWN」を活用した、離れた会場をリアルタイムで接続する大規模イベント演出を来場者数約14,800名の大型イベントで実現させました。これにより、エンターテインメントシーンにおけるIOWNの活用が、実証段階にとどまらず、実際の興行において取り入れられる演出であることを示すことができました。また、別々の会場にいるアーティストが同一空間に存在するかのような一体感のあるパフォーマンスを実現する演出は、物理的な会場の制約を取り除く新たな価値をライブシーンに提供できます。
さらに、本取り組みを通じて得られた、低遅延かつ大容量の通信環境を活かした映像・音響・照明・運用等のリアルタイム同期演出のノウハウは、スポーツやミュージカルといった他の興行における観戦・観賞体験にも応用することができると考えています。
今後もNTTグループはエンターテインメントシーンにおける新たな価値提供に取り組み、本受賞を励みとして、通信サービスを通じた新たな価値創出および地域産業の活性化に貢献してまいります。
４．参考
（１）「電波の日」
昭和25年（1950年）6月1日に電波法、放送法及び電波監理委員会設置法が施行され、電波の利用が広く国民に開放されたことを記念して「電波の日」を設け、国民各層の電波の利用に関する知識の普及・向上を図るとともに、電波利用の発展に資することとしている。
（2）「情報通信月間」
昭和60年（1985年）の情報通信の制度改革を機に、情報通信の普及・振興を図ることを目的として設けられたものであり、5月15日から6月15日までの期間中、全国各地で情報通信に関するさまざまな行事を実施する中で、豊かな生活を実現する情報通信について広く 国民の理解協力を求めていくこととしている。
