痺れを切らした帰省が増加
「あなたの家族像が実現できる社会をつくる」をビジョンに掲げるコネヒト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 高橋 恭文、以下「コネヒト」）は、2022年の夏休み・お盆シーズンの過ごし方に関する調査結果を公開いたします。
■コロナ禍3回目の夏休み・お盆、痺れを切らした帰省が増加
5人に1人が帰省
今年の夏休み・お盆に帰省の予定があるのは全体の2割を超える結果となりました。
今年帰省する人たちの昨年の帰省状況
また、今年帰省する人のうち、緊急事態宣言が発令されていた昨年の夏休みやお盆シーズンには帰省しなかった人が38％もいることが判明しました。
昨年帰省しなかったが、今年の帰省を決めた人たちの理由から、コロナの感染拡大から3回目の夏休みやお盆の特徴が見えてきます。
帰省の決め手
昨年帰省しなかったものの今年は帰省する人の3人に1人は、帰省の決め手に「今後いつ帰省できるか分からない」をあげています。「コロナ前に帰省したっきり帰れていない」「コロナを気にしていたらずっと帰省できない」など、コロナの感染拡大から3回目の夏休みやお盆を前に、感染の終息の不透明さから昨年まで帰省をしていなかった人たちも痺れを切らして今年の帰省を決めた人が多いことが今年の夏休み・お盆の帰省の特徴と言えます。
また、5人に1人は「行動制限がない」ことを決め手と回答しており、緊急事態宣言が発令されていた昨年と政府からの行動制限が出されていない今年の違いが帰省の決め手にも影響していることが分かります。
加えて、コロナの感染拡大から2年以上が経過したことで、移動手段を車にする、帰省前に陰性を確認するなど、帰省に伴うコロナ対策がわかってきたことも人々の判断を後押ししていると言えます。
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＜記述コメント＞ ●お墓参りのため。会食なしを条件に。 |
■帰省・旅行をしない人は6割を超える
帰省、旅行なしが6割超え
今年の夏休み・お盆にそもそもの帰省・旅行の計画をしていないと回答した人が半数を超え、帰省や旅行を中止もしくは延期した人と合わせると6割を超える結果となりました。
また、帰省の中止もしくは延期した人の約8割が感染者数の増加を理由にあげており、帰省の予定を中止もしくは延期した人の約7割が昨年も帰省をしていないこともわかっています。
今回の調査より、コロナ禍で感染リスク重視派が大半を占めていたところから、家族行事重視派が増加傾向にあることが分かりました。
■調査概要
調査期間：2022年7月31日〜8月2日
有効回答数：1,555件
調査方法：インターネット調査
調査対象：コネヒト社サービス利用者
調査機関：コネヒト株式会社
※本調査は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計値は必ずしも100％とならない場合があります。
本調査の情報やグラフを転載、二次利用される場合は、「コネヒト」と出典を記載ください。
調査データの詳細など、別途ご提供できる場合がございますので「本件に関するお問い合わせ先」までご連絡ください。
■本件に関する問い合わせ先
コネヒト株式会社 コーポレートブランドグロース 飯永（いいなが）
E-mail：pr@connehito.com
■コネヒト株式会社について
「人の生活になくてはならないものをつくる」をミッションに、家族のライフイベントにおける意思決定をITの力でサポートする会社です。今後、更に多様なライフイベント領域で、家族の選択の一助となるサービス提供を目指してまいります。
https://connehito.com
事業内容：ママ向けQ&Aアプリ／情報サイト「ママリ」の開発、運営
所在地：東京都港区南麻布 3-20-1 Daiwa麻布テラス5階
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