昨年は100名の受講者に対して、「CRM×デジタル」領域におけるビジネススキルトレーニング、Salesforce認定資格の取得支援、実践的なスキルを身に付けるための演習トレーニングを実施し、49名のSalesforce認定アドミニストレータ資格取得者を輩出しました。また、受講者へのキャリア開発支援として人材サービスを提供する株式会社Warisの協力のもと実施したPathfinder修了者が参加するミートアップイベントなどを通じて、Pathfinderに賛同いただいたSalesforceパートナーのNECソリューションイノベータ株式会社、toBeマーケティング株式会社、株式会社セラク、デロイト トーマツなど各社に受講者の就職が決定しました。昨年は、特に出産・育児休暇などを経た女性のプログラム修了率が48%と全体平均（32％）よりも高く、リスキリングに対する女性の高い意欲が明らかになりました。また、地方部の受講生が都市部の企業に”リモート就職“するなど、IT未経験の受講生に新たな活躍の場を提供するキャリア開発支援の場となりました。
今年度もWaris（ワリス）の協力の元、賛同パートナー企業と共に、本プログラム卒業生にとってベストマッチングとなるような就労先を探す支援を行ってまいります。
【2022年度Pathfinderプログラム概要】
- 目的：
– CRMのビジネススキルとSalesforce技術の習得機会を提供
– Salesforceエコシステムでのキャリアを実現するための就業機会の提供 - 募集人数：1,000名（前後期各500名）
- 受講費用：無償（プログラム期間中に認定資格受験費用が別途かかります）
- 対象者：
– 就職活動中・転職・再就職を検討中の方（2023年卒業予定の学生含む）
– IT未経験からキャリアチェンジを目指す方
– CRM・クラウドといった新たな技術・スキルを身に付けたい方 - プログラム内容
– 全21週、各週7～10時間、累計約200時間の学習時間
– オンライン中心の学習環境
– Salesforce認定アドミニストレータ資格取得支援
– 演習形式で実践的な経験を積む総合演習
– 卒業生の新たなキャリアをサポートするキャリア開発支援 - 本プログラムにおける両者の役割
Salesforce – 技術スキル取得支援、キャリア開発支援
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 – ビジネススキル取得支援
※後期の募集については特設サイト上で今後改めてお知らせします。
■ Pathfinderに関する情報をまとめた特設サイトはこちらをご覧ください。
https://www.salesforce.com/jp/company/careers/pathfinders/
企業の競争力を確保するために必要なDX人材への需要は急増していますが、Salesforceが日本を含む世界19カ国で働く人材に実施したデジタルスキルの準備状況のスコアに関する調査結果（注2）では、世界の回答者の平均スコアである33点と比べ、日本の平均スコアは15点で、将来必要なスキルに対しての準備状況、スキルレベル、リソースへのアクセス、デジタルスキル向上に対する積極性が低く、早急な対策が必要であることが明らかになりました。Salesforceとデロイト トーマツではPathfinderを通じて、IT未経験者の方々が容易にアクセスできるリソースや機会を提供し、ビジネスに必要となるDX人材を育成してまいります。
注1）出典：IDC White Paper, sponsored by Salesforce, “The Salesforce Economic Impact,” doc #US48214821, September 20, 2021.
注2）「Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022」調査
Salesforceについて
Salesforceは顧客関係管理（CRM）のグローバルリーダーであり、あらゆる規模や業種の企業がデジタルトランスフォーメーションを行い、顧客を360度で見られるよう支援しています。Salesforce（NYSE: CRM）の詳細については、www.salesforce.comをご覧ください。
本プレスリリースやその他のプレスリリース、または公式ステートメントで言及された未提供のサービスや機能は現在利用できないものであり、予定通りに、または全く提供されない可能性があります。Salesforceのアプリケーションを購入されるお客様は、現在利用可能な機能に基づいて購入をご判断くださいますようお願いいたします。米国サンフランシスコに本社を置くSalesforceは、ヨーロッパとアジアにオフィスを構えており、ニューヨーク証券取引所ではティッカーシンボル 「CRM」 で取引されています。
デロイト トーマツについて
デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。
Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。
デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。
Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。
