山中やトンネル、地下など工事現場を担当する際、困るのは“通信環境”ではありませんか？
通常の現場と違い、緊急時に連絡が取りづらくなってしまうこともあると思います。
リアルタイムの伝達が難しい現場では、連絡が取れずに思わぬ事故につながる可能性もあるでしょう。
では、周りの建設・工事関係者はどのようにして連絡通信を取っているのでしょうか？
また、その影響は何が挙げられるのでしょうか？
そこで株式会社MI（https://www.mi-j.co.jp/）は、ゼネコンから業務を受けている、建設・工事関係者・管理責任者558名を対象に「大規模工事での通信環境とその影響」に関する調査を実施しました。
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通信環境の悪い現場はまだまだ存在する！連絡手段は約4人に1人が電波があるところまで移動している！
まず、通信環境の悪い現場はどのくらいあるのか伺ってみました。
「山中・トンネル・地下・洞道等、通信環境の悪い現場はどのくらいの割合でありますか？」という質問をしたところ、約半数の方が『10%未満（47.8%）』と回答しましたが、『10～30%程（22.6%）』『30～50％程（17.0%）』『50～70%程（7.7%）』『70～90%程（3.8%）』『100%（1.1%）』とまだまだ通信環境が悪い現場もあるとわかります。
通信環境の悪い現場では連絡が取りづらく、連絡が取れる場所まで行くのに時間がかかることもあります。
特に夜など足場が悪くなるような場所では、危険が伴う可能性も増え、より伝達の重要性が高まると思います。
では、そのような通信環境の悪い現場ではどのように連絡を取っているのでしょうか？
「通信環境の悪い現場においての主な連絡・通信手段を教えて下さい」と質問したところ、『Wi-Fi（26.5%）』『電波があるところまで移動（往復）（26.5%）』と回答した方が一番多く、『無線機（19.5%）』『口頭伝達（16.5%）』『有線ケーブルでの通信（7.9%）』『プライベートネットワーク（1.3%）』『その他（1.3%）』『監視カメラなど（0.5%）』と続きました。
中にはWi-Fiや無線機、有線ケーブルの使用し連絡を取っている方もいますが、電波があるところまで移動している方や口頭伝達で連絡を取っている方も少なくないようです。
連絡が取りづらいということで危険が伴うことはもちろん、移動や口頭伝達による業務時間の逼迫という問題も一部挙げられるかもしれません。
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通信環境の悪い現場では約9割の方が業務時間や工数に“ムダ”を感じている！
先ほどの調査で、通信環境が悪い現場はまだまだ存在し、中には電波があるところまで移動している方や口頭での連絡をしている方がいるとわかりました。
通信環境が悪いと業務時間や工数にムダが生じてしまうこともあると思いますが、その点についてはどのように考えているのでしょうか？
「通信環境の悪い現場において、業務時間や工数にムダが生じていますか？」という質問をしたところ、約9割の方が『かなりムダにしている（31.2%）』『気になるほどではないがムダになっている（56.6%）』と回答しました。
やはりほとんどの方がムダになっていると感じているようです。
リアルタイムの伝達ができる現場では、スムーズに業務の指示や報告ができるため、差を感じてしまうこともあるのかもしれません。
また、これらのムダに対して何か対策や改善はされているのでしょうか？
「以前または現在対策や導入して改善したことはありますか？」という質問に対し、『以前対策・導入し、改善された（21.7%）』『現在検討中である（36.4%）』と回答した方もいますが、『以前対策を検討したが、導入や改善はしていない（17.2%）』『今も以前も検討や導入はしていない（24.7%）』という方も多くいるとわかります。
通信環境が悪い現場において、約4割近くの方はその環境に対する対策を導入および改善はできていないようです。
続いて、なぜ導入に至らなかったのか聞いてみました。
「どういった理由で導入しませんでしたか？」という質問に対し、『対象（サービスや商品）が見つからなかった（35.5%）』と回答した方が一番多く、『費用が掛かりすぎる（32.1%）』『改善はしていないが、マンパワーで解決（カバー）した（18.8%）』『改善はしていないが、人数で解決（カバー）した（13.7%）』と続きました。
対象のサービスや商品が見つからなかったという意見が多く、マンパワーや人数でカバーしたという方も一部いるようです。
では、通信環境が改善されればどの程度工数や費用は改善されると感じているのでしょうか？
「通信環境がどの現場でも改善された場合に、工数や費用はどの程度改善されると考えますか？」という質問に対し、約6割以上の方が『工期の短縮と、工事費用の削減につながる（29.4%）』『工期は短縮される（25.3%）』『工事費用は削減される（11.3%）』と続きました。
通信環境の良し悪しで、工期や工事費用は大きく変わってくるでしょう。
迅速な連絡や緊急時の対応など、業務を行う上で通信環境が整っているとスムーズに進むことも多いと思います。
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国や自治体との連携の1番の課題は“予算と工期が見合っていない”こと！通信環境の悪い現場でも電波を繋げる“プライベートネットワーク”の認知度とは？
通信環境が悪い現場についてここまで調査を行いましたが、山中やトンネル、洞道などの現場は、国や自治体が関連する案件が多いと思います。
では、国や自治体と連携して行う業務の割合はどれくらいあるのでしょうか？
「国や自治体と連携して行う業務はどの程度ありますか？」と質問したところ、6割以上の方は『日常的にある（27.4%）』『少ないがある（37.6%）』と回答しました。
国や自治体と連携して行う業務もいくつかあるようです。
続いて、それらの業務の課題について伺ってみました。
「国や自治体との連携で、どんな課題がありましたか？」という質問に対し、『予算と工数が見合っていない（45.6%）』という回答が一番多く、『人手が足りず工期に間に合わない（41.6%）』『電波問題で現場との連絡が取れない（30.1%）』『特にない（14.5%）』『重機など適切なものが稼働できない（13.8%）』と続きました。
少子高齢化による人材不足や資材の高騰などが起因していることもあると考えられ、予算や工数、人手不足の課題に直面している方が多いようです。
中には、現場と連絡が取れないという課題もあるとわかります。
また、山中やトンネル、地下などの通信環境が悪い場所でも、電波を繋げるプライベートネットワークが今ではありますが、そのことを知っている方はどれくらいいるのでしょうか？
「山中・トンネル・地下・洞道などの通信環境の悪い場所でも、電波を繋げるプライベートネットワークがあることを知っていますか？」という質問をしたところ、『あること自体は聞いたことがある（24.9%）』『知らない（33.3%）』と回答する方もいました。
通信環境が整うことで、工期や工事費用の削減に繋がることはもちろん、不慮の事故防止にも繋がると考えられます。
働きやすい環境にしていく上でも、プライベートネットワークなどの整備は必要だと言えるでしょう。
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どのような現場でも業務効率や安全性の向上を目指すためにも“通信環境”の整備を進めましょう！
通信環境の悪い現場はまだまだ少なくなく、連絡手段は「電波があるところまで移動」や「口頭伝達」を行っている方がいるとわかりました。
通信環境の悪い現場では、業務時間や工数にムダを感じている方が約9割程度おり、改善できていない方も多いようです。
通信環境が悪いと不慮の事故や工期・予算の増加にもつながってしまうこともあります。
現在では、通信環境の悪い場所でも簡単に設置ができ、通話や通信が可能なプライベートネットワークも存在します。
業務のムダ削減や安全性の向上を図っていくためにも、各現場での通信環境の整備を進めてみてはいかがでしょうか？
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設定不要！置くだけで通話・通信可能なプライベートネットワークなら株式会社MIのプライベートLTEで決まり！
株式会社MI（https://www.mi-j.co.jp/plte）は、電波が届かないトンネル・洞道でも音声通話・データ通信ができる設備「AirREAL−sXGP」を販売しております。
トンネルや洞道など、キャリアの電波が届かない場所でのインフラ設備導入は課題となっております。
本設備を導入することにより、カメラ監視、音声通話などが可能となり、安全な工事、作業をすることを目的としております。
▼AirREAL-sXGPの特徴
①市販スマホで音声通話が可能
②設定不要。置くだけで音声通話やデータ通信が可能
③WIFIの20倍。800ｍの電波範囲
④離れた場所と拠点間通話、データ通信が可能
⑤アクセスポイント増設時は有線不要
■基本性能
①音声通話とデータ通信
└ 最大接続デバイス数：32台
カメラ設定 ：9台
②異なる拠点間の通話と通信
└ 北海道⇔沖縄間でも通話・通信が可能です。
③ホップによる通話・通信範囲の拡大
└ 一定距離ごとに設置するごとで、通話・通信範囲も増加します。
トンネル内や洞道、山中など通信環境が悪い現場でも通信・通話が可能になります。
遠く離れた事務所から現場への指示もスムーズに行えます。
機械を置くだけですので、設置が簡単なことも特徴です。
業務効率の改善や安全性の向上を図っていくためにも、
ぜひ株式会社MIのプライベートLTEをご検討ください。
株式会社MI
設立：2012年3月
代表者：石橋 真吾
所在地：〒105-0003 東京都港区西新橋3-15-12 GG HOUSE 3階
事業内容： 電気通信事業（電気通信事業者番号：A-25-13500）
業務用機器の企画、製造及び販売
ITコンサルティング
サーバー・ネットワーク設計・構築
ソフトウェア開発
輸出入販売
公式サイト：https://www.mi-j.co.jp/
調査概要：「大規模工事での通信環境とその影響」に関する調査
【調査期間】2023年10月25日～2023年10月26日
【調査方法】第三者機関によるインターネット調査
【調査人数】558名
【調査対象】建設・工事関係者・管理責任者
