ジェイテクト、電動化に貢献する超幅狭軸受「JTEKT Ultra Compact BearingTM」を新開発

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株式会社ジェイテクトは、今後のBEV(電気自動車)の市場拡大を見据え、eAxleに搭載される軸受を幅狭化した、超幅狭軸受「JTEKT Ultra Compact Bearing TM (以下「JUCB」)」を新たに開発いたしました。
株式会社ジェイテクト(本社:愛知県刈谷市、社長:佐藤和弘、以下「ジェイテクト」)は、今後のBEV(電気自動車)の市場拡大を見据え、eAxleに搭載される軸受を幅狭化した、超幅狭軸受「JTEKT Ultra Compact Bearing TM (以下「JUCB」)」を新たに開発いたしました。

【JTEKT Ultra Compact Bearingの開発経緯】
自動車の電動化が進む中、インバータ、モーター、デフを含む減速機を一体化させたeAxleと呼ばれる電動駆動システムの開発・採用が急激に拡大しており、電費向上や航続距離延長など、より良いBEV実現のためには、その駆動源の心臓部であるeAxleの小型化が求められています。
ジェイテクトは、2016年に主にHEV(ハイブリット車)やBEVのモーターに使用される高剛性組合せ樹脂保持器を開発しました。今回開発したJUCBは、高剛性組合せ樹脂保持器をベースに保持器側面中心に穴を設け、保持器の幅を極限まで狭くする事で軸受の幅狭化を実現しました。また、独自の金型設計および成形手法を確立し、幅狭化をする中でも保持器の強度を確保することができました。

【開発品の特長と嬉しさ】
●軸受性能(強度、耐久性)はそのままにユニット長短縮化が可能
軸受性能(強度、耐久性)は従来品と同等、軸受幅は従来品に対して極限まで狭める事を達成しました。汎用サイズ(6207)への適用で、軸方向寸法5mm(約30%)の短縮、重量は73g(約26%)の低減となります。これにより、同軸タイプや3軸タイプeAxleに搭載することで、ユニット長の短縮化を可能とします。

同軸タイプeAxleの断面図とJUCBによるユニット長短縮化同軸タイプeAxleの断面図とJUCBによるユニット長短縮化

3軸タイプeAxleの断面図とJUCBによるユニット長短縮化3軸タイプeAxleの断面図とJUCBによるユニット長短縮化

【売上目標】
約70億円/年

【ジェイテクトグループのシナジーでeAxleの小型化・軽量化に貢献】
今後は、JUCBのみならず、発表済みのJTEKT Ultra Compact Diff.(JUCD)や現在開発中のeAxle向け超幅短オイルシールなど、ジェイテクトグループが有する技術でシナジーを生み出し、お客様に電動化貢献技術を提案していきます。
BEV電動駆動システムで特に需要拡大が予測される出力150Kwの同軸タイプeAxleに、上述3製品を適用した場合、eAxleのユニット長を約50mm短縮、重量を約5kg低減すると算出され、eAxleの幅寸法短縮をはじめ、前後寸法や高さ寸法の短縮、それらに伴う小型化・軽量化に貢献することが期待できます。
引き続きジェイテクトはグループを挙げて、eAxleの一層の小型化・軽量化に寄与し、バッテリー搭載量拡大によるBEV航続距離向上はもとより、eAxle搭載位置の自由度拡大、車室や荷室空間の確保、車両シルエットの自由度拡大、電費向上など、BEVにおける嬉しさ追求に貢献してまいります。

ジェイテクトグループが有する電動化貢献技術で同軸タイプeAxleの小型化・軽量化に貢献ジェイテクトグループが有する電動化貢献技術で同軸タイプeAxleの小型化・軽量化に貢献

【今後の展望】
JUCBは、BEVのeAxleにとどまらず、建設機械や農業機械、ロボット、ドローンなどの産業機械に適用することで、国内外のあらゆる駆動システムの小型化ニーズにお応えしていきたいと考えています。
引き続きジェイテクトは、事業の壁を越えグループ一体となって、電動化貢献技術を更に強化し、「地球のため、世の中のため、お客様のため」となるモノづくりを実践するとともに、低炭素社会の実現に貢献してまいります。

【ご参考】
2016年9月26日 プレスリリース
「高速回転対応深溝玉軸受を開発」
https://www.jtekt.co.jp/news/160926.html

2022年8月31日 プレスリリース
「電動化に貢献するJTEKT Ultra Compact Diff.を新開発」
https://www.jtekt.co.jp/news/2022/220831.html

 【今回の開発品を通じて達成可能なSDGsの目標とターゲット】

7.3 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。

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