＜報道関係者の皆様へ＞
本展示会の取材を希望される方は下記リンク先もしくは左記qrコードより事前のお申し込みをお願いいたします。
「BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2026～自転車・電動モビリティまちづくり博」が6月10日（水）・11日（木）の両日、東京・西新宿の新宿住友ビル三角広場（屋内ドーム空間）で開催されます。
本展示会にはEV（電気自動車）、EVトラック、電動バイク、電動・水素自転車、EV充放電機器、災害対策車、駐輪・駐車システムなどの注目モデルが一堂に集結します。
日野自動車、Kia PBVジャパン、日産自動車系Moplus、ZO MOTORS、ヤマトモビリティ＆Mfg.、ASFなどの各企業がEV商用車、自動運転車両、EVコンバージョントラックを出品すれば、北海道電気相互が移動型電源車、サポートマーケティングサービスがカナダ製水陸両用車、大江車体特装が災害対策車をそれぞれ出展します。FDSがトヨタカローラ島根と連携して災害時にも活躍できる都市型家庭菜園システムや水生成装置を展示するのも注目点。EV商用車の拡充とともに防災関連の車両、防災関連機器の出展増加も今年の本展示会の特長です。
また、東光高岳、ニチコン、タツノ、エネゲートなどのメーカーとスターチャージエネルギージャパン、ZEROVA、MSIといった海外メーカーが競演するEV充電インフラ機器も本展示会の大きな見どころと言えます。
アイキューソフィア、東海技研、アーキエムズ、アマノ、OSS、ダイケンなどの有力駐輪・駐車場機器メーカーが出品するニューモデル、注目の新機能モデルも脚光を集めるはずです。垂直２段式ラックなどの高機能駐輪機、ゲート式駐輪機、定期利用Web決済システム、不正駐輪防止システムなど新型パーキングシステムが一堂に見られるのは本展示会の大きな特長です。
TEAM MIRAIの電動バイク、太陽誘電・丸石サイクルの回生充電機能搭載の電動アシスト自転車、椿本チエイン、及び立命館大学・アイシンの新型電動アシスト自転車、ビー・アンド・プラスのワイヤレス充電システム搭載電動アシスト自転車、シゲオー、DAIWA CYCLEのデリバリー用自転車、YOUON JAPANの水素自転車、トースト17バイシクル事業部、ラットエンジニアリングのコンパクトサイクル、山田製作所の特定小型原付自転車、日邦電機の組み立て式電動車椅子などの個性派モデルも注目商品です。ヘルメット、盗難防止機器など魅力いっぱいの用品類も展示されます。
スマートウォッチ型交通事故防止製品のenstem、出張修理サービスのアプティも独自の事業形態をアピールいたします。自転車国際会議「Velo-city 2027 Ehime」ブースも話題を集めることになるはずです。
また、本展示会では学者、研究者、ジャーナリスト、出展業者らによる講演会、セミナー、パネルディスカッションを開催いたします。EVワイヤレス給電システム、自転車青切符、Velo-city 2027 Ehimeガイド、EV充電インフラ整備の現状と展望、物流・運送業務における車両EV化のススメ、防災システム、駐輪・駐車場システムといったテーマについて展望いたします。
【開催概要】
◆名称 : 「BICYCLE–E・MOBILITY CITY EXPO 2026 ～自転車・電動モビリティまちづくり博～」
◆開催期間 : 2026年6月10日（水）・6月11日（木）10:00～17:00
◆会場 : 新宿住友ビル三角広場（屋内ドーム空間）（東京都新宿区西新宿２丁目６番１号）
◆展示会URL：https://bicycle-emobiexpo.co.jp
◆出展・全国の自治体、デベロッパー、駐輪場・駐車場関連業者、自動車・自転車販売店、自転車・EV関連業者、道路・建築関連業者、物流関連業者、情報・通信関連企業、防犯・セキュリティ関連業者、スポーツ・健康関連企業、鉄道・交通関連企業、商業施設・公共施設・オフィスビル・学校関係者、商店街関係者、食品デリバリー関連業者、各種団体関係者、自動車利用者、防災関連業者、サイクリスト、EV愛用者、海外の自転車・EV業界関係者、etc
◆主催：BICYCLE–E・MOBILITY CITY EXPO 2026 実行委員会（運営事務局：株式会社ライジング出版）
◆ 後援：自転車活用推進議員連盟、自転車活用推進本部、国土交通省、経済産業省、スポーツ庁、東京都、自転車を活用したまちづくりを推進する全国市区町村長の会、一般社団法人CHAdeMO協議会、一般社団法人次世代自動車振興センター、全国自転車施策推進自治体連絡協議会、公益財団法人東京都環境公社（クール・ネット東京）、一般社団法人自転車協会、一般財団法人自転車産業振興協会、一般財団法人日本自転車普及協会、一般社団法人日本自動車車体補修協会、一般社団法人自転車駐車場工業会、NPO法人自転車活用推進研究会、日本自転車軽自動車商協同組合連合会、東京都自転車商協同組合、一般社団法人日本シェアサイクル協会
◆協力：警視庁交通部
