【11/4(土)開催】WBCで侍ジャパンを世界一に導いた白井一幸氏が秋田に勇気を届ける講演会を開催!!

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一般財団法人 日本プロスピーカー協会(以下、「JPSA」)の秋田支部が設立され、11月4日にパーティーギャラリーイヤタカにて、立ち上げを記念した講演会を開催いたします。講師として、今年3月のWBCで侍ジャパンを世界一に導いた白井一幸氏が登壇。劇的な勝利を創り出した舞台裏から、より豊かな人生を送るためのヒントをお話いただきます。

●地元に根ざした共同学習コミュニティ

 2023年7月14日から東北で記録的な大雨となり、秋田県でも広範囲にわたり甚大な被害が発生しました。農林水産関係の被害額は138億円にのぼり、浸水被害を受けた人々は連日、片付けに追われ、先行きの見えない不安を抱えました。

 このような状況のなか、秋田に暮らす人たちに、より豊かな人生を送っていただこうと活動し続けてきたのが、JPSA秋田支部準備室です。各業界で実績を出している方々で構成され、目標達成の技術と良好な人間関係を両立する技術の提供を目的としています。

 これまで、立ち上げに向けて準備室として活動を続けてきましたが、正式に設立する運びとなり、支部設立を記念した講演会を開催いたします。

●侍ジャパンを世界一に導いた白井一幸氏が登壇

 講師として登壇するのは、今年3月に行われたWBC2023でヘッドコーチを務め、侍ジャパンを世界一に導いた白井一幸氏。大谷翔平やダルビッシュ有などのメジャーリーガーを携え、史上最強と言われた「侍ジャパン」は、決勝で強敵アメリカを破り、3大会ぶりの優勝を成し遂げました。

 日本中を熱狂の渦に巻き込んだ侍ジャパン。その裏側には「目標」ではなく、「目的」を明確にしたことが鍵だったと白井氏は語ります。世界一という目標だけを見据えるのではなく、選手一人ひとりに「日本の人たちに野球を通して感動を届ける」という目的を共有したこと。それが、選手たちの全力プレーに繋がり、大舞台でも最大限の力を発揮できたといいます。

 今回は、「侍ジャパンを世界一に導いた指導力の本質~志の力~」と題して、苦しみ、諦めかけている人々たちの希望となるようなメッセージをお届けいたします。

●講師紹介

白井 一幸(しらい かずゆき)

2023年WBC侍ジャパンヘッドコーチ

元北海道日本ハムファイターズコーチ

一般財団法人日本プロスピーカー協会顧問 認定ベーシックプロスピーカー

1983年ドラフト1位で日本ハム入団。1987年ベストナイン、ゴールデングラブ賞受賞、1991年リーグ打率3位、最高出塁率を記録。現役引退後、日本ハムの二軍総合コーチ、二軍監督を経て、2003年から一軍ヘッドコーチを務め、リーグ優勝2回、日本一1回を獲得。2023年に開催をされた、WBC(ワールド・ベースボール・ クラシック)では、ヘッドコーチを務め、世界一を達成。現在は研修講師としても活動し、圧倒的な実績と実践的な理論に裏打ちされた説得力のある研修は、「分かりやすく実践的」と多くの企業から好評を博している。

●講演概要

日程:2023年11月4日(土)

 第一部 設立記念講演会 10:00~12:30(開場9:30)

 第二部 設立記念祝賀会 12:30~14:00

価格

 第一部 設立記念講演会:5,000円(税込)

 第二部 設立記念祝賀会:5,000円(税込)

場所

 〒010-0001 秋田県秋田市中通6-1-13

 パーティーギャラリーイヤタカ ボストンホール

※JPSAとは?

「人間関係」と「目標達成」をキーワードに、人々がより豊かな人生を実現できるよう、講演・教育活動を通した社会貢献に取り組んでいる。W. グラッサー博士の提唱する「選択理論心理学」をもとに、人間関係の技術と目標達成の技術を広め、豊かな社会づくりに貢献することを目的とする。JPSA の認定講師は全員が社会の第一線で活躍する職業人でもあり、自らの経験と、心理学に裏打ちされた講演・教育活動を行う。JPSAは、アチーブメント株式会社の関連組織であり、JPSAが行う講師の認定やトレーニング・プロモーション等の活動を、アチーブメントが協力・支援している。


※アチーブメント株式会社とは?

創業から37年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は48万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出され、「働きがいのある会社」ランキング2023年版にて中規模部門第2位にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。

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