- フェロー就任の背景
当社は、この度、阿部光司氏がフェローに就任したことをお知らせいたします。フェローとは、その分野で高い専門性を持ち、業界で高い評価を得た人物のことを指します。阿部氏は、分子診断学、医療機器、データサイエンス、臨床研究に関心を持ち、医療や診断を改善するための研究・製品開発に携わってきました。現在は、血中タンパク質の発現変化の分析やウェブアプリ開発などを通して、感染症診断や免疫システムの研究に取り組んでいます。
阿部氏は、生物工学の博士課程前、日系医療機器メーカーで製品開発者として心臓血管治療用バルーンカテーテルの開発に携わってきました。博士課程修了後は、米国にてインフルエンザやエボラウイルス、炭疽菌、COVID-19などの感染症の標的を検出するためのポイントオブケア検査用の高感度診断ツールの開発に取り組んでいました。阿部氏の科学者としての経験や専門性は、当社においても大変貴重なものであり、今後も当社のビジネスにおいて重要な役割を果たすことが期待されています。
この度のフェロー就任に伴い、当社はコミュニティ事業の更なる強化を図り、日本と世界を繋げることに貢献していくことを目指します。
阿部氏のコメント
柴山氏とはシアトル・ワシントン大学で知り合い、ネットワーキンググループの運営や講演会などのイベント開催を通じて意見交換を活発に行う中で意気投合しました。また彼の考え方や実行力に触れるにつれ、いつか一緒に別の形でお仕事ができればと考えていたので、今回参加を決めました。
シアトルとベイエリアで11年弱暮らす中で、様々な業界でご活躍されている方々にお会いできたことは、大きな財産の一つです。官僚、弁護士、検察官、デザイナー、医師、ナース・プラクティショナー、食品、ランドスケープアーキテクト、不動産、NPO、エンジニア、コンサルタント、VC、航空、医療機器、自動車、宇宙、そして多くの学生の皆さん。志の高い方々が個々でご活躍されている一方で、コミュニティとしての日本の存在感をどう向上させるか、あるいは彼らの活躍をどう日本に伝え還元するかが、まだ改善の余地のあるテーマの一つだと感じています。コミュニティ事業として、少しでもYOHACKの理念実現に貢献できればと思っています。
柴山コメント
研究、分析、データ主導の意思決定など、博士レベルのスキルの応用に加え、先端技術を活用して製品化し、そして世の中の困っている方々へ製品という形で届けてきた経験と知見は大変貴重です。科学者としての仕事の他に、シアトルで私とともに日本人（に限らない）のネットワーキング・グループを組織し、日米両国の経験を共有する機会を提供してこられた阿部氏は「世界を見て、世界を知り、世界を拡げる手助けをする」という弊社の経営理念に完全一致します。グローバル人材のコミュニティ形成やオープンイノベーション促進など日本経済の発展に貢献されるものと確信しています。
- 阿部光司氏 プロフィール
【略歴】
2010年 慶應義塾大学総合デザイン工学修士課程修了
2010年～12年 テルモ株式会社で心臓血管治療用バルーンカテーテルの開発担当
2012年～18年 ワシントン大学バイオエンジニアリング博士課程
– 感染症診断デバイスの感度向上に関する研究に従事
2018年～2022年 InBios International, Inc.にてリサーチサイエンティスト
– 炭疽菌検査キットの開発・臨床試験に従事（退社後FDAから承認）
– COVID-19抗原検査キットの開発・臨床試験に従事し、FDAのEUA承認を取得
– COVID-19抗原検査キット用の診断アプリ及び画像診断用の機械学習モデルを開発
2022年 Inflammatix, Inc.にてシニアサイエンティスト
– 感染症診断用のヒト免疫反応測定デバイスの開発に従事
2023年～現在 Stanford University School of Medicine Human Immune Monitoring Center リサーチサイエンティスト
- 株式会社YOHACKについて
当社は、日本人の世界への挑戦を助け、世界へ羽ばたく人材や世界で活躍する人材を日本へ還流させるエコシステムを構築することで、日本が抱える社会課題の解決に貢献してまいります。
オープンイノベーションやグローバル企業の海外現地法人または現地法人立上企業への支援を通じ、海外ビジネスを深く理解し、日系企業と世界を繋ぎ、日本の経済発展に寄与してまいります。
■会社概要
会社名：株式会社YOHACK (YOHACK, Inc.)
会社URL：https://www.yohack.io
代表取締役：柴山 治
設立日：2023年2月
所在地：東京都中央区八重洲1-4-16 東京建物八重洲ビル3F
事業内容：イベントの企画・制作・運営及びコンサルティング、グローバル企業に対する海外現地法人事業拡大支援、海外現地法人立上計画の立案、調査及び立上支援 等
