職場の環境が新規事業創出を左右する？社員の意欲を高める社内文化とは

コロナ禍でテレワークが一斉に普及しましたが、2022年は出社を促す企業も増えました。職場の環境が戻りつつある中で、企業、そしてビジネスパーソンはどのような1年を過ごしたのでしょうか。

株式会社アルファドライブ（以下、AlphaDrive）が運営する人と組織の変革に関する研究開発機関「POT Institute」は、2021年に続き、企業で働く人を対象とした「POT Institute 価値創造力意識調査2022」を実施しました。

この調査は、企業が価値創造するための仕組みや環境整備の実情、そして新たな価値創造に対する個人の興味や意欲の実態を調べるものです。

今回は、「個人の仕事に対しての満足度」、「企業文化」、「価値創造への取り組み」、「人的資本経営と施策（本年度より追加）」という4項目を軸に、4000名を対象とした意識調査を実施。調査からは、良い企業文化の醸成が個人の仕事への満足度や、新規事業に対するモチベーションを高めることがわかりました。

調査結果のハイライト

仕事への満足度は、企業文化の良し悪しに左右される
出社が増え、職場での心理的安全性が2021年の調査に比べてよりわずかに高まっている
新規事業に関心がある人の数は、心理的安全性が高い職場の方が低い職場の4倍に

調査概要

調査方法：web調査　（アイブリッジ株式会社のツール「Freeasy」を利用）

調査実施日：2022年12月

調査主体：株式会社アルファドライブ

調査対象：日本全国在住、20歳以上59歳以下、男女、有職者（正社員、契約・派遣社員、経営者、役員）

有効サンプル数：4000名（ウエイトバック処理なし）

形式：質問に対し、「そう思う」「どちらかといえばそう思う」「どちらでもない」「どちらかといえばそう思わない」「そう思わない」の5つの選択肢の中から回答

※本リリースの内容を掲載いただく際は、出典「POT Institute調べ」と明記をお願いいたします。

1.良い文化が醸成されている企業で働く人は、仕事への満足度が高い

◆仕事への満足度に関わる回答

・良い文化がある企業で働く人は、「仕事に満足しているか」に肯定的な回答をしている

※良い企業文化：「心理的安全性」「ウェルビーイング」「新しいことへの受容性」「多様性を受容する寛容度」に対する数値が高いことを、良い企業文化であると定義しています

・「仕事を通して自己成長を感じる」に肯定的な回答をした人は、仕事への満足度が高く、仕事を楽しむ傾向がある

仕事への満足度や楽しさは、仕事を通して自己成長を感じるか否かに左右されることがわかりました。仕事を楽しんでいる人は積極的に新しいスキルを身につけ、成長意欲が高い傾向にあるようです。また、企業文化も満足度に大きく関わっています。そのため、心理的安全性の形成やウェルビーイングの施策、新しいことや多様性を受容する文化の形成が、働く個人の満足度向上につながるといえるでしょう。

2.あらゆる規模の企業で、心理的安全性が微増した

◆企業文化に関わる回答

・「職場の心理的安全性が高い」に肯定的な回答をした人は、あらゆる規模の企業で微増している

・「私の上司は、仕事以外の個人的なことで相談にのってくれる」「私の同僚は、仕事以外の個人的なことで相談にのってくれる」に肯定的な回答をした人が増えている

・「私の会社では、職場の人間関係はよい」「私は、私のする仕事について顧客（仕事相手）から感謝される」に肯定的な回答をした人は減っている

・「職場が多様性を推進している」に肯定的な回答をした人は、企業規模が大きくなるほど増える

良い企業文化を形成する要素のひとつである「職場の心理的安全性」は、2021年の調査と比べて微増しています。一方で、職場の人間関係が良いと感じる人は減っています。これらのことから、飲み会など職場の人間関係を深める機会が戻り、心理的安全性の向上に寄与したと考えられますが、会社全体、あるいは社外との接点に関してはリモートワークからの回帰が必ずしも良い影響を与えているとは限らない面が見え隠れします。

また、DE&I（※1）の取り組みも、良い企業文化をつくる上で欠かせません。DE＆Iの指標は企業規模が大きくなるほど増えますが、40%弱に留まっています。また、人材の多様性を生かして新規事業創出につなげる取り組みについては全体的にスコアが低く、新規事業創出におけるDE＆Iの重要性がまだ十分に認識されていないことがわかります。

（※1）DE&I：性別や国籍などに縛られない多様性を受容する「ダイバーシティー＆インクルージョン」に、一人ひとりの能力を最大化するために環境を整える「エクイティ」（公平）という概念を加えたもの

3.心理的安全性が高い企業は、新規事業を生み出しやすい

◆価値創造に関わる回答

・「職場が新しい市場への進出や新規事業に取り組んでいる」に肯定的な回答をした人が微減したケースも

・心理的安全性が高い企業で働く人は、「企業内での新規事業立ち上げに興味がある」に肯定的な回答をする傾向がある

※心理的安全性：「言いたいことが言える環境」「同僚を互いに信頼できる」「失敗に寛容」「強みを生かして主体的に仕事を進められる」に対する数値が高いことを、心理的安全性が高いと定義しています

・「新規事業立ち上げに興味がある」に肯定的な回答をした人は一定いるものの、「新規事業立ち上げのためのスキルやノウハウがある」に肯定的な回答をした人は少ない

社員が新規事業に取り組みやすくなるために、どのような企業文化が求められるのか明らかになってきました。心理的安全性が高い職場の方が、低い職場に比べ、新規事業に対する関心がある人の割合が約4倍に増えることがわかりました。そのため、価値創造の取り組みを活発化させて企業が成長するためには、心理的安全性を高める努力が必要だといえるでしょう。また、新規事業に興味を持っている人は少なく、スキルやノウハウを持つ人はさらに少ないことがわかりました。心理的安全性を高め、新規事業への関心を高めていくことが、企業成長につながっていくでしょう。

調査結果の考察

1.企業成長に欠かせないのは、「良い組織文化の醸成」

今回の調査で、企業の文化が良くなることにより、そこで働く個人の仕事の満足度が増し、特に心理的安全性が高いと新規事業への関心も高まることが明らかになりました。従業員がモチベーション高く既存事業に取り組んだり、新たな利益や価値をもたらす新規事業を立ち上げたりするためには、心理的安全性をはじめとする良い企業文化の醸成が欠かせないと言えます。

一方で、心理的安全性や多様性などといった良い文化を醸成している企業は半分以下に留まっています。企業文化を良くするための取り組みを継続し、発展させていくことで、企業成長に寄与する社員の育成につながっていくでしょう。

個人の満足度や仕事への楽しさを高める方法はいくつかあります。まず不満の要因を減らすため、社員が心身ともに幸せになるようなウェルビーイングの施策を実施するのが良いかもしれません。また、言いたいことを言うことができる心理的安全性の高い環境を作ることも有効です。これらを満たすことにより、仕事への満足度を下げる外発的な要因を減らすことができます。その上で、個人の内発的動機につながる「自己実現欲求」や「個人の成長」を生み出したり、スキルを向上させたりする施策を積極的に展開していくことが必要です。

2.職場のコミュニケーションが増加。今後の事業創出に期待

新型コロナウイルスの流行によりテレワークが普及しましたが、2022年からは出社を呼びかける企業も増えてきました。そのため、職場のコミュニケーションが増え、心理的安全性のスコアが微増したと分析しています。

その一方で、新しい市場への挑戦や新規事業の創出に取り組む企業は微減しています。市場開拓や新規事業の創出は、ポストコロナ時代の生存戦略のひとつです。それを実現させるため、仕事への満足度を高めていく施策や、従業員同士が意見を交わす文化づくり、環境づくりがより一層重要になっていくでしょう。

AlphaDrive専門役員 / POT Institute研究所長　平尾譲二よりコメント

2022年も、新しい価値創造活動の実態を調査することができました。

本調査の傾向として、職場のコミュニケーションが戻りつつあり、同僚や上司部下間の信頼の土台が回復していると言えます。その一方で、新しい取り組みへのモメンタムが、特に大きな企業でトーンダウンしているのが少し気になります。

1社でも多くの企業が価値創造活動をスタートさせ、創造を文化として組織に根付かせ、未来の成功を築くこと。1人でも多くのビジネスパーソンが価値創造活動に挑戦し、推進し、その中で働く喜びや誇り、満足を得ること。この両方を実現することこそがAlphaDriveの願いであり使命です。

2023年は心理的安全性をはじめとする組織文化の進化や、人的資本経営強化の流れを汲んで、新しい価値創造に向けて前進することを願い、ご支援の輪を広げてまいります。

POT Instituteとは

POT Instituteは、AlphaDriveの、人と組織の変革に関する研究開発機関です。POTはPeople & Organizational Transformationの略。チームのミッションは、企業の中にいる多様なひとりひとりの「人」の可能性が、可視化され、発揮され、組み合わされることで、未来の企業価値が高まる社会をつくることです。その実現のために、変革人材の発掘、育成をはじめとした「人材価値の可視化」から、人を重視することで生まれる「企業内の化学反応の可視化」までをテーマとし、各種研究および商品を開発します。