「PROPELLER」は、熱量の高い作品のオリジナルアイテムを製作し、ファンの皆さまと共に作品を更に”推”し上げる力となるブランドです。現在のキャラクターアパレル市場では日常的に使いづらいデザインのアイテムが多く、またブランドロゴの主張が強いアイテムが多くみられることから、ファンは好きな作品のアイテムを普段使いしにくい傾向がありました。
そこで「PROPELLER」は、ブランド自体を過度に主張することなく、シンプルでボールドかつファンの想いと作品に寄り添ったデザインのアイテムを展開する、ストリートアパレルブランドへとリブランディングします。今後はアパレルブランドとして商品のデザインを洗練させつつ、着ている・持っていることでカルチャーの理解度の高さを表現できるような、デイリーユースのキャラクターアパレルとファッション雑貨を、ライフスタイルと共に提案します。アパレルブランドとしての新たな挑戦の皮切りとなる、人気IPの新オリジナルアイテムを2022年6月23日(木)より販売開始します。
※新商品に関する詳細の情報は、PROPELLER公式サイトを御覧ください。
https://propeller.tokyo/
- ecforceのアパレル機能を拡充
また、現在日本のアパレルEC市場では2015年のEC化率9.04%から2020年には19.4%と2倍以上の成長率で伸びており、アパレルのEC化が増えています。今後も設備投資や人件費などのコストを抑えるためにリアルの小売店舗が減少する一方で、国家レベルで急速に進むことが予想されるデジタル・トランスフォーメーション(DX)により、ますますEC化率が普及すると考えております。現在多くのアパレルメーカーからecforce導入の引き合いをいただいていることを受けて、アパレルブランドEC化の需要に応えるためにecforceのアパレルに特化した機能やOMO(Online merges with offline)と呼ばれる、オンライン(EC)とオフライン(実店舗)の垣根を超えたビジネスモデルを成立させるような機能を随時開発し、リリースしていく予定です。
実施予定の機能アップデート
①アパレル関連のベーシックな機能の拡充
②CVRやLTVを向上させデジタル販路の売上拡大を加速させる機能の拡充
③OMOを始めとした次世代のビジネスモデルを成立させるための機能の拡充
- PROPELLERとは
「PROPELLER(プロペラ)」は、シンプルでボールドかつファンの想いと作品に寄り添ったデザインのアイテムを展開する、ストリートアパレルブランドです。着ている・持っていることでカルチャーの理解度の高さを表現できる、デイリーユースのキャラクターアパレルとファッション雑貨を、ライフスタイルと共に提案します。
漫画やゲームをはじめ、さまざまなコンテンツIPに造詣の深いHelixesが商品企画・デザインを行い、販売はSUPER STUDIOの持つEC基幹システム『ecforce』を活用し、自社ECサイトを中心に展開。精度の高い顧客データを収集することで施策の改善や立案につなげます。
【公式サイト】https://propeller.tokyo/
【Instagram】https://instagram.com/propellertokyo/
【Twitter】https://mobile.twitter.com/propeller_tokyo
- 株式会社Helixesについて
[会社名]
株式会社Helixes
[代表者]
代表取締役社長 志村龍之介
[所在地]
東京都台東区浅草橋1-3-11 萬賓ビル 3F
[事業内容]
クリエイティブを用いて課題を解決する、トータルプランニングカンパニー。広告制作をはじめ、ブランドやデジタルプロダクトの開発、アーティストのマネジメントなど、クリエイティブを土台としながらも拡張を続け、枠にとらわれない様々なモノ、コトを総合的に企画 / 制作しています。
[URL]
https://helixes.co/
- 株式会社SUPER STUDIOについて
[会社名]
株式会社SUPER STUDIO
[代表者]
代表取締役CEO 林 紘祐
[所在地]
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F
[資本金]
6,220,820,000円(資本準備金含む)
[事業内容]
D2C支援企業として、ビッグデータ解析による世の中のニーズの抽出、商品開発、基幹システム「ecforce」の提供、広告運用、生活者のもとへ商品を直接届けるところまで、全ての工程をワンストップで支援。
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。
※1 D2C(Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。