本ホワイトペーパーでは、WELL認証の10のコンセプト(オフィス設備:①空気、②水、③音、④光、⑤材料・素材、⑥熱快適性 / 運用プログラム:⑦食物、⑧運動、⑨コミュニティ、⑩こころ)に基づき、ウェルビーイングを実現するワークプレイスの作り方やすぐ実践できる具体例も紹介します。
◆ホワイトペーパー『WORKPLACE FOR WELL-BEING 』の主な内容
☆ Well-beingとは何か?
☆ なぜWell-beingがワークプレイスに必要なのか?
☆ Well-beingを実現する10の検討項目
– オフィス設備
空気/水/音/光/材料・素材/熱快適性
– 運用プログラム
食物/運動/コミュニティ/こころ
☆ FAQ
– ワークプレイスWell-being戦略の利点は?
– どのような企業がWell-beingの恩恵を受けるのでしょうか?
– Well-beingへの投資に対するリターンの測定方法は?
– Well-being戦略におけるステークホルダーは誰ですか?
【ホワイトペーパー】『WORKPLACE FOR WELL-BEING 』 – ダウンロードURL:
https://www.cbre-propertysearch.jp/article/20220902-workplace/
ホワイトペーパーの発刊に併せて、Workplace for Well-beingをテーマにしたCBREとPanasonicの合同ウェビナー企画の動画をCBRE YouTube公式アカウントで公開します。全4本の動画を本日から順次公開していく予定です。
■CBRE YouTube公式アカウント
URL: https://www.youtube.com/channel/UCm6TmFoh1xy10ka5WjMYxxw
◆公開時期、タイトル&登壇者、コンテンツ詳細
①9月9日 「ファクトで解き明かす、ウェルビーイングな働き方/オフィスとは?」
遠矢 敏靖 氏(シービーアールイー株式会社)
出社/リモートなど働き方が多様化している現在。これからのオフィスには、体はもちろん精神的・社会的に健康な状態、「ウェルビーイング」の実現が求められています。ではなぜ、オフィスにウェルビーイングが必要なのでしょうか?調査データなどをもとにしたファクトをベースに、わかりやすく紐解きます。
②9月12日 「実践!心身ともに健康に働けるオフィスを作る7つのステップ」
村上 昌史 氏(パナソニック株式会社)
オフィス環境の改善を検討しているけれど、実現までにどんなことを考慮すればいいのか?どんなステップで進めるのがいいのか?など迷っていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。パナソニックの次世代ライブオフィス「worXlab」の事例をもとに、ウェルビーイングなオフィスを実現するために必要な「7つのステップ」について解説します。
③9月19日 「SAPジャパンのオフィス移転から紐解く、生産性とウェルビーイングの密な関係性」
瓜田 良介 氏(SAPジャパン株式会社)
金子 千夏 氏(シービーアールイー株式会社)
上田 瑞貴 氏(パナソニック株式会社)
コロナ禍をきっかけに働き方改革を推し進め、2022年9月から新オフィスに移転するSAPジャパン。長年の調査で、社員の心身の健康への配慮が経営にも好影響を与えることが証明されており、新オフィスも社員のエンゲージメント指数を重視して構築されました。オフィス移転で苦労/配慮した点、コロナ禍でのオフィスの位置づけや組織のあり方などについて解説します。
④9月26日 「北國銀行が考える、社員が働きやすいフラットな組織とオフィスの重要性」
池田 聡 氏(株式会社北國銀行)
小林 史子 氏(パナソニック株式会社)
金子 千夏 氏(シービーアールイー株式会社)
銀行でありながらペーパーレス業務や在宅勤務、残業ゼロを実現し、頭取から新入行員までフラットなコミュニケーションが取れる組織を構築した北國銀行。その契機のひとつになったのが「オフィス環境」でした。フラットな組織/オフィスの運用で配慮した点など、ウェルビーイングを実現する「組織」のあり方などについて解説します。
ウェルビーイング・ワークプレイス実践に関するサービスについてのお問い合わせ
シービーアールイー株式会社 東京本社
ワークプレイスストラテジー シニアディレクター 金子千夏
chinatsu.kaneko@cbre.co.jp TEL 080 9804 5533
CBREワークプレイスストラテジーについて
CBREワークプレイスストラテジー(WPS)は、新しい働き方を促進するワークプレイス戦略構築をお手伝いしています。各企業の目指す姿やビジョンを実現するための最適なワークプレイスを、様々な調査を通じて、定量・定性的なデータをベースに分析・策定いたします。また、新たな働き方を滞りなく導入するためにチェンジマネジメント(新しい働き方に対するワーカーの啓発と育成)もあわせてサポートいたします。
■PROPERTY SEARCHとは
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掲載物件数:16,711件(2022年9月5日現在)
累計会員数:2,961人 (2022年9月5日現在)
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CBRE日本法人について
CBRE日本法人(シービーアールイー株式会社)は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、約半世紀にわたり、日本における不動産の専門家として、全国10拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,300名*のプロフェッショナル(*子会社を含む)が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント:@cbrejapan @CBREJapanPR
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CBREグループ(NYSE:CBRE)は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です(2021年の売上ベース)。全世界で105,000人を超える従業員(ターナー&タウンゼントの従業員を除く)が、100カ国以上でクライアントに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。