当社は、より持続可能でNET-ZEROな未来の実現をミッションに掲げ、GHG排出量可視化ソリューションにおける売上シェアNo.1*1を獲得しています。日本の温室効果ガス総排出量の約7.5％のマネジメントを行うTechnologyパートナーとして、企業や自治体へのソリューション提供や包括的な支援でGX・SXを加速させています。今年のクールアース・デーに際して当社自らがNET-ZEROリーダー*２としての取り組みを公表し、今後、企業活動を通じてより脱炭素化の加速に貢献してまいります。
なお今回の、自社のCO2排出量の可視化は、社員が部署や年次の垣根を越えて自主的に算定を実践しました。プロフェッショナルとしてのリテラシーと顧客への提供価値を向上させる狙いです。
*1 デロイトトーマツミック経済研究所「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」
ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移
*2 NET-ZEROリーダー：NET-ZEROの実現に向けて先進的に取り組み、各業界を牽引する個人や企業
NET-ZERO：CO2排出量を極限まで削減したうえで残余を吸収量と除去量により差し引いて合計をゼロにすること
■booost technologiesのNET-ZEROアクション
～自社のCO2排出量可視化と削減～
・算定内容と結果
2021年度のScope1、2と2022年度のScope1～3を当社のCO2排出量可視化ソリューション「booost GX」を用いて算定。結果は以下の通りです。
（単位t-CO2e）
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合計 |
Scope１ |
Scope2 |
Scope3 |
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2021年度 (Scope1-2) |
21.89 |
該当なし |
21.89※ |
－ |
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2022年度 (Scope1-3) |
464.74 |
該当なし |
9.19※ |
455.51 |
※ Scope2はマーケット基準の値を表示
（なお、2022年度は自社で電力証書を購入し適用した数値。当該電力証書を適用しない場合15.26t-CO2e）
・今後予定している削減アクション
- SX委員会の設置および社内体制の整備
- カーボンニュートラル目標の設定
- 2023年度において、特にScope3削減のためのより精緻な算定と削減の実施
- 削減努力で賄えない排出量に対する証書やクレジットを用いたオフセット
- 算定を通じて出たESG課題（ペットボトル廃棄量を減らす等）への取り組み 等
■booost technologies株式会社 代表取締役 青井宏憲 コメント
booost technologiesは、「より持続可能でNET-ZEROな未来を実現する」をミッションに掲げ、NET-ZERO Technologyパートナーとして、国内大手企業をはじめとする各業界リーダーの脱炭素化をブーストさせ、地球温暖化を1.5℃以内に抑えることを目指しています。2023年7月6日現在で、日本のCO2総排出量の7.5％を提供プロダクト「booost Sustainability Cloud」で管理しており、GHG排出量可視化ソリューションシェアNo.1*1を取得しております。現在は、各業界でサステナビリティ経営に率先して取り組み、NET-ZERO、Sustainabilityリーダーの役割を務める企業様のパートナーとして、GX、SXの推進を加速させているところです。当社自身も、社内リテラシーおよびお客様への提供価値を向上させることで、これまで以上によりよいソリューションを提供してまいります。また今後サステナビリティ全般へ社内の取り組みも拡張してまいります。
■クールアース・デーについて
クールアース・デーは、天の川を見ながら、家庭や職場において、地球環境の大切さを日本国民全体で再確認し、低炭素社会への歩みを実感するとともに、それぞれができる地球温暖化対策の取組を推進するための日とされています。2008年のG8サミット（洞爺湖サミット）が日本で7月7日の七夕の日に開催されたことを契機 に、毎年7月7日がクールアース・デーと定められました。
詳細：環境省COOL CHOICEホームページ https://ondankataisaku.env.go.jp/coolearthday/
■「booost GX」について
「booost GX」は、「booost Sustainability Cloud」のアプリケーションの一つで、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進します。各業界のNET-ZEROリーダーから選ばれ、1000社以上に導入いただき、16.8万拠点で利用されています。製品・サービスごとの排出量が可視化でき、計画に沿ったCO2の削減（省エネ、再エネ、非化石証書の購入等）を実行できます。さらに、国際イニシアティブ（RE100、SBTi、TCFD等）や温対法等の各種報告レポートを自動で作成。効率的な脱炭素経営をサポートします。
サービスサイト：https://booost-tech.com/solutions/bsc/gx/
■booost technologies株式会社について
持続可能な未来を次世代に残すため、Technologyの力でNET-ZEROの実現を目指します。
GHG排出量可視化ソリューション売上シェア、ESG情報開示ソリューション売上シェアNo.1*の、サステナビリティ経営を加速するためのプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進する「booost GX（旧ENERGY X GREEN）」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy（旧ENERGY X）」を展開しています。また、サステナビリティ領域のコンサルティングサービスも提供しており、NET-ZERO/ESGリーダーのSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を一気通貫で支援しています。
*デロイトトーマツミック経済研究所「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」
ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移
＜会社概要＞
会社名： booost technologies株式会社
所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階
設立 ： 2015年4月15日
代表者： 代表取締役 青井 宏憲
資本金： 14億6065万円（資本準備金を含む/2022年3月31日時点）
事業内容： booost Sustainability Cloud（booost GX、booost Supplier、booost ESG、booost Energy）の開発運営
コーポレートサイト：https://booost-tech.com/
