デル・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚 俊彦、以下、デル・テクノロジーズ URL：https://www.dell.com/ja-jp）は、2023年3月7日より開催していた事業成長戦略として“テクノロジー”を取り入れている女性起業家を応援するビジネスコンテスト「デル女性起業家 ビジネスコンテスト2023（https://dwen.com/ja/dreamtech-jp/）」の最終結果を本日発表しました。
本ビジネスコンテストでは、第一審査を通過した8名のファイナリストが2023年5月23日（火）から6月12日（月）に特設サイトにおいて、それぞれのビジネスを語る動画を視聴した方による一般投票が行われました。その結果、得票数による最終審査結果は以下の通りとなり、合計500万円相当（第1位300万円、第2位150万円、第3位50万円）のデル製品が賞品として贈呈されます。
「デル女性起業家 ビジネスコンテスト 2023」最終審査結果
第1位
村井 美映 氏
株式会社スペース（https://dorakichi.com/） 代表取締役
リレー輸送に秘めた大きな価値 ドラ基地が物流業界を救う！
（受賞の感想）起業家として名のある方々がファイナリストに残るなかで、入賞できたことに驚いています。まだまだ女性が活躍しにくい物流業界ではありますが、投票で選んで頂いたことを励みに、豊かな物流業界を目指して参ります。
第2位
森川 春菜 氏
オングリットホールディングス株式会社（https://www.on-grit.com/） 代表取締役
建設業界をアップデートし安心して暮らせる社会を作る
（受賞の感想）テクノロジーで土木・建設業界をアップデートする弊社のビジネスを多くの方に知っていただくチャンスと考え応募しましたが、まさか入賞できるなんて、本当に光栄です。社員みんなで驚きと喜びを分かち合いました。
第3位
成井 五久実 氏
株式会社インターホールディングス（https://www.inter-hs.com/） 代表取締役
真空特許技術で地球温暖化＆フードロスを解決する事業
（受賞の感想）真空特許技術でフードロスと地球温暖化を解決する事業にご投票いただきありがとうございます。日本の皆様に技術を知っていただく良い一歩になりました！これからも日本の素晴らしい技術で世界をより良く変える挑戦をしていきます。
第２回目の開催となった「デル女性起業家 ビジネスコンテスト 2023」には、前回から引き続き、数多くの女性起業家の方にご応募いただきました。また、オンラインでの一般投票も盛況で、これは多くの方たちが女性起業家たちのビジネスに興味を持ち、応援していることを示しています。今回のビジネスコンテストに参加いただいた起業家の方が語るそれぞれのビジネスストーリーは、より良い未来を築くための力強いエネルギーとなり、私たちに勇気を与えるものばかりでした。
デル・テクノロジーズはこれからも、DWENの活動を通じて女性起業家の皆様をサポートし、更なる成果を上げるための機会を提供してまいります。
「デル女性起業家 ビジネスコンテスト 2023」概要
2023年3月7日（火）～4月14日（金）に開催され、成長戦略として“テクノロジー”を取り入れている女性起業家を応援するためのビジネスコンテスト。詳細は、こちら（https://dwen.com/en-us/dreamtech-jp/）をご参照ください。
DWENについて
「DWEN（Dell Women’s Entrepreneur Network）（https://dwen.com/ja/）」とは、デル・テクノロジーズが女性起業家を支援するために、CSR（企業の社会的責任）活動の一環として実施している女性起業家ネットワークです。全世界から8万人を超える女性起業家が参加し、互いに成長しながら、新たなビジネスチャンスを創出していく取り組みを進めています。日本では2017年に活動がスタートし、現在800人ほどのメンバーが登録しており、ネットワーキングイベント、サポート＆イノベーションピッチなどを行っています。
■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代における業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
© Copyright 2023 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
■記載内容は、2023年7月13日時点のものです。
