アプライド マテリアルズ（Applied Materials, Inc., Nasdaq：AMAT、本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEOゲイリー・E・ディッカーソン）は6月8日（現地時間）、同社取締役会が普通株1株当たり0.32ドルの四半期現金配当を承認したことを発表しました。配当金は2023年8月24日時点の登録株主に対し、2023年9月14日に支払われます。
四半期現金配当は、アプライド マテリアルズの資本配分戦略の重要な一角をなしています。当社は2023年3月13日に、四半期現金配当を23.1%増額して1株当たり0.26ドルから0.32ドルにすること、および経時的に100億ドルの追加株式買い戻しを可能とする新たな株式買い戻し案の承認を発表しています。初回の0.32ドルの配当は2023年5月25日時点の登録株主に対し、2023年6月15日に支払われます。3月13日の発表の際に説明したトレンドに基づき、当社のフリーキャッシュフローは伸びが続く見込みで、これが今後数年間にわたる配当の加速的な増加を支え、1株当たり配当金は以前の倍に達すると予想しています。
アプライド マテリアルズは2023年度第2四半期に、配当金と株式買い戻しを通じて株主に10億ドルを還元しました。同四半期末現在で、当社の株式買い戻し承認額の残高は約139億ドルとなっています。
将来予想に関する記述について
本プレスリリースには、当社の売上高や収益性のトレンド、資本配分戦略、フリーキャッシュフロー、配当金を加速的に増加させる能力など将来の見通しに関する記述や、過去の事実には該当しないその他の記述が含まれています。こうした記述やその前提をなす仮定はリスクや不確定要素に左右され、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。こうした記述が明示ないし黙示する帰結と実際の結果の間に大きな違いをもたらし得る要因としては、当社製品への需要水準、当社がお客さまの需要に応える能力、および当社サプライヤーが当社の需要要請に応える能力；グローバルな経済・政治・業界動向（インフレ率と金利の上昇を含む）；新たな輸出規制と許可要件の解釈ならびに履行と、これらが当社の製品輸出能力やお客様へのサービス提供能力、さらには当社の業績に及ぼす影響；グローバルな貿易問題および貿易・輸出許可政策の変更；許認可が必要になった場合、当社がそれをタイムリーに取得する能力；エレクトロニクス製品に対する消費者の需要；半導体への需要；技術や生産設備に対する取引先企業のニーズ；新たな革新的テクノロジーの導入とテクノロジー移行のタイミング；当社が新しい製品やテクノロジーを開発・提供・サポートする能力；当社顧客ベースの集約傾向；当社が既存市場を拡大してシェアを伸ばし新規市場を開拓する能力；既存ならびに新開発の製品に対する市場の受容性；当社が主要テクノロジーに関する知的財産権を取得ならびに保護する能力；当社が業務および戦略的イニシアティブの目的を達成し、リソースとコスト構造を事業環境に適合させ、主要社員を引き付けて意欲を高め定着させる能力；地域的あるいはグローバルなエピデミック（新型コロナウイルス感染症を含む）による影響；買収、投資、会社分割；所得税法の改正；製品やセグメント間での営業費用や業績のばらつき、および当社が将来の業績・市況・取引先の要求・ビジネスニーズを正確に予測する能力；適用される法律、規則、規制の遵守を当社が確保する能力；当社が証券取引委員会（SEC）に提出する書類（最新のForm 10-Qおよび8-K報告書を含む）に記載しているその他のリスクや不確定要素などがあります。当社は配当金の支払いを将来にわたって継続することを想定していますが、将来の配当金ないし特定の割合での配当に関する宣言は取締役会の裁量に任されており、当社の財務状況、業績、資本要件、業況その他の要因に左右されるほか、配当金が当社株主の最善の利益にかなうと取締役会が判断するかどうかに依存します。将来の見通しに関する記述はすべて本プレスリリース発表時点における経営陣の推定、予測、仮定に基づくものです。アプライドマテリアルズは将来の見通しに関する記述を更新する義務を負っておりません。
アプライド マテリアルズ（Nasdaq: AMAT）は、マテリアルズ エンジニアリングのソリューションを提供するリーダーとして、世界中のほぼ全ての半導体チップや先進ディスプレイの製造に寄与します。原子レベルのマテリアル制御を産業規模で実現する専門知識により、お客様が可能性を現実に変えるのを支援します。アプライド マテリアルズはイノベーションを通じてよりよい未来を可能にします。
詳しい情報はホームページwww.appliedmaterials.com でもご覧いただけます。
********************************************************************************
このリリースは6月8日、米国においてアプライド マテリアルズが行った英文プレスリリースをアプライド マテリアルズ ジャパン株式会社が翻訳の上、発表するものです。
アプライド マテリアルズ ジャパン株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：中尾 均）は1979年10月に設立。大阪支店、川崎オフィスのほか15のサービスセンターを置き、日本の顧客へのサポート体制を整えています。
