『アジア太平洋地域における急成長企業ランキング 』に100万社の中から株式会社リードエッジコンサルティングが選出

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株式会社リードエッジコンサルティング(本社:東京都新宿区 代表取締役社長 庄司貴之)はFinancial Times(英)とStatista(独)が共同で実施している『アジア太平洋地域における急成長企業ランキング 』にて、対象企業100万社の中から、総合164位、日本国内で42位に選出されました。
  • 「High-Growth Companies Asia-Pacific 2022(アジア太平洋地域における急成長企業ランキング)とは

 「High-Growth Companies Asia-Pacific 2022」は、Financial Times(英)とStatista(独)が共同で調査を実施している、アジア太平洋地域における高い成長率を達成している企業のランキングです。アジア・パシフィック地域に本社を置く企業を対象とし、2017年から2020年の売上高におけるCAGR(Compound Annual Growth Rate | 年間複合成長率)をもとに、上位500社までをリストアップしています。

詳細: https://www.ft.com/high-growth-asia-pacific-ranking-2022

 

  • 弊社の事業内容と成長要因

 リードエッジコンサルティングは「あらゆる『モノ』を『資産』に変える」をミッションに多角的に事業を展開するスタートアップ企業です。デジタルマーケティングやクリエイティブ事業に強みを持ち、ライブ配信システムの構築やECサイトの開発・運用、フィットネス領域を中心としたマーケティング支援など幅広い分野でDX化を推進して参りました。

 また、近年では爆発的な成長を遂げたNFT領域にもいち早く参入しており、急成長事業として推進しています。NFTプラットフォーム「LEAD EDGE」は簡単に自分の作品をNFT化して販売・購入することができるようになっており、登録されたNFTは1万点を突破いたしました。現在は更なるユーザー数・流通額増加のため新規機能の開発やさまざまなコンテンツとのコラボレーションなど、毎週アップデートを行なっています。

サイト: https://leadedge-c.com/

 また、専門性により敷居が高いというNFTの課題の解決のため、初心者向けのNFTメディア『NFT NOW』を運営しております。リリースから一年もたたずに月間PV数が1万PVを突破し、多くのユーザーから新しく始める際に参照されるメディアとして認知を広げています。

サイト: https://nft-now.jp/

 さらに、そうした自社運営におけるNFTプロジェクトの知見を活かし、企業のNFT領域での新規事業開発支援を行う「LEAD EDGE for Business」を展開しております。弊社のNFT専門コンサルタントが企画の立案からマーケティング、販売といった一連の工程をサポートします。

サイト: https://business.leadedge-c.com/

 

  • 2022年以降の成長に向けて

 NFT領域では、2021年に市場規模の大幅な拡大が見られ、特に2021年の後半からは大手企業が参入したことで一般層からのNFTへの注目と認知が高まりました。また、NFTには投機的価値だけでなく、再販されたNFTが購入されるとクリエイターに利益が還元される仕組みや流通の透明性などの機能的価値がある点で、長期的に見ても価値のある分野と考えられます。

 弊社は今後自社サービスの運営やIP企業とのコラボレーションを通して更なる成長を目指すとともに、NFTの多分野への社会実装を目指してまいります。

 

  • リードエッジコンサルティングでは一緒に働く仲間を募集しています

 リードエッジコンサルティングでは2022年以降の更なる成長を目指して、NFT事業を中心とした積極的な採用、新規事業開発を行っております。募集や事業の詳細は以下のリンクよりご覧ください。

詳細: https://www.wantedly.com/companies/company_7703022

 

  • 会社概要

会社名: 株式会社リードエッジコンサルティング

代表取締役社長: 庄司貴之

所在地: 〒160-0023
東京都新宿区西新宿4丁目33-4
住友不動産西新宿ビル4号館6階

webサイト: https://corp.leadedge-c.com/ 

事業内容: 
・NFTマーケットプレイス「LEAD EDGE」(https://leadedge-c.com/
・NFTメディア「NFT NOW」(https://nft-now.jp/
・DX支援事業
・デジタルIP開発事業

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